病気の克服を目指す研究動向。写真はイメージです。(写真:Adobe Stock)

東北大学など、頭部MRI画像から咬筋体積をAIで自動計測する手法を開発、高齢者2077人で口腔状態との関連を確認

東北大学、弘前大学、九州大学の研究グループが、頭部MRI画像から咬筋の体積をAIで自動計測する手法を開発した。弘前地域の高齢者2,077人のデータを解析し、咬筋体積が大きい人ほど歯の状態や歯周の炎症、口腔機能を総合した口腔の問題が少ないという関連を確認した。

日本の医療制度と最新動向。写真はイメージです。(写真:Adobe Stock)

ダトロウェイ点滴静注用100mg、間質性肺疾患に関する留意事項を更新‐第一三共が周知依頼を続報

日本呼吸器学会は2026年9月17日、ダトロウェイ点滴静注用100mgに関する間質性肺疾患の留意事項について、第一三共からの更新連絡を周知した。国内製造販売承認事項一部変更承認の取得に伴い、臨床試験での間質性肺疾患発現例の報告状況表や適正使用ガイドの抜粋を最新情報に更新したとしている。

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エンハーツ、HER2陽性乳癌で国内承認事項一部変更を取得、間質性肺疾患の適正使用情報を更新

日本呼吸器学会は、抗癌剤エンハーツ(一般名:トラスツズマブ デルクステカン)について、HER2陽性の手術不能又は再発乳癌に係る国内製造販売承認事項一部変更承認取得を反映した適正使用に関する情報を、製薬企業からの周知依頼として2026年9月17日に公表した。間質性肺疾患に関する留意事項や臨床試験での発現報告状況の表などが更新された。

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厚労省が卵巣癌向けペムブロリズマブなど3成分の最適使用推進ガイドラインを公表、承認事項変更に伴う留意事項も改正

厚生労働省は2026年9月16日付で、ペムブロリズマブ製剤(卵巣癌)の最適使用推進ガイドライン策定や、チスレリズマブ製剤・ゲフルリマブ製剤に関する使用上の留意事項などを通知した。抗PD-1抗体関連の保険上の取扱いに関する留意事項も同日付で一部改正された。

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PMDAが医薬品リスク管理計画に基づく最適使用推進ガイドラインを公表、対象疾患と改定状況を一覧化

医薬品医療機器総合機構(PMDA)は、新規作用機序を有する医薬品について、科学的知見に基づく最適な使用を促す「最適使用推進ガイドライン」を製品ごとに公表している。対象疾患、施設・医師要件、改定時期などを製品別に整理し、一覧として掲載している。

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日本医学放射線学会が「画像診断ガイドライン」改訂に向けパブリックコメントを募集、脳神経・産婦人科など複数領域が対象

公益社団法人日本医学放射線学会は「画像診断ガイドライン」の改訂に向け、領域別にパブリックコメントを募集している。脳神経、産婦人科、骨軟部、核医学・血液は2026年9月16日から9月30日まで受付し、他の一部領域は受付を終了、胸部・消化器は準備中とした。

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京都大学、1型糖尿病のインスリン投与量と自律神経活性バランスの関連を日常生活下で確認

京都大学の研究グループは、1型糖尿病のある人を対象に、ウェアラブル心電計による心拍変動解析から、インスリン投与量と自律神経活性バランスが日常生活下で関連することを明らかにした。追加インスリン量は就寝後、基礎インスリン量は起床前の交感神経優位の程度とそれぞれ関連し、血糖状態を調整しても関連は残った。研究成果は米国学術誌「Diabetes」に掲載された。

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京都大学医学部附属病院、血液透析中の卵巣がん患者におけるオラパリブ錠の血中濃度を測定し薬物動態を報告

京都大学医学部附属病院薬剤部の津田真弘客員研究員(現・福井大学医学部附属病院薬剤部教授)、上杉美和薬剤師らは、血液透析中の卵巣がん患者にオラパリブ錠を投与した際の血中濃度を測定し、薬物動態を評価した症例を報告した。成果は『International Cancer Conference Journal』誌にオンライン掲載された。

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東京大学、多発性骨髄腫の生存期間を診断後1~18カ月の経過情報から予測する動的モデルを開発

東京大学と理化学研究所の研究グループが、多発性骨髄腫患者752人のデータを用い、診断後1~18カ月の観察期間の情報から残存全生存期間を予測する動的マルチモーダルモデルを開発したと発表した。遺伝子発現データ、10種類の検査値の経時推移、治療歴を深層学習で統合し、従来の診断時単一情報に基づく手法より高い予測性能を示したとしている。