東北大学、東日本大震災被災者の15年追跡調査で心的外傷後ストレス反応の実態を解明
東北大学大学院医学系研究科の李雪助教、富田博秋教授らの研究グループは、東日本大震災で大規模半壊以上の家屋被害を受けたコミュニティの住民を対象に、15年間にわたる追跡調査を実施した。
発災15年を経た時点で対象者1291名のうち14.7%が臨床的に有意な心的外傷後ストレス反応（PTSR）を抱えていることが明らかになった。また、発災直後から1〜2年目にPTSRの悪化を経験することが、15年後に一定以上のPTSRを残すリスクを約5.3倍に高める予測因子となり得ることも示された。
15年後も14.7%が有意なPTSRを継続
東北大学大学院医学系研究科の李雪助教、富田博秋教授らの研究グループは、東日本大震災で大規模半壊以上の家屋被害を受けたコミュニティの住民を対象に、発災後15年間にわたる追跡調査を実施した。対象者1291名のうち、発災15年後の時点で14.7%が臨床的に有意な心的外傷後ストレス反応（PTSR）を抱えていることが明らかになった。
さらに、発災直後から1〜2年目にかけてPTSR症状の悪化を経験した対象者は、15年後に一定以上のPTSRを残すリスクが約5.3倍高くなるという関連が示された。研究グループは、これらの結果が発災後15年を経た被災者集団における心的外傷後ストレス反応の実態を大規模かつ長期に把握した調査として得られたものと位置づけている。
初期の症状変化と長期予後の関連
大規模災害後のPTSRの経過は個人差が大きく、将来的に慢性的な症状に苦しむ人を早期に見出し適切な支援につなげることは、公衆衛生上の課題とされてきた。被災初期の症状変化には個人差があることは知られていたが、その変化と10年以上の長期的な予後との関連については、これまで十分に解明されていなかった。
今回の調査は、東日本大震災で大規模半壊以上の家屋被災にあった被災者のコミュニティを対象に、発災後15年という長期間にわたって継続的に実施された点が特徴とされる。研究グループは、発災直後の一時点での横断的な評価だけでなく、発災初期の症状の変化を継続的に追跡することが、長期的な心のケアを検討するうえでの手がかりになるとしている。
事実関係の整理
- 情報の種類：研究発表（学術論文）
- 発表元：東北大学大学院医学系研究科（掲載元：東北大学東北メディカル・メガバンク機構）
- 対象：東日本大震災で大規模半壊以上の家屋被害を受けたコミュニティの住民1291名
- 主要指標：発災15年後の臨床的に有意なPTSR保有率14.7%、発災1〜2年目の症状悪化による15年後のPTSR持続リスク（約5.3倍）
- 掲載誌・掲載日：JAMA Network Open誌、2026年8月14日
参考文献
東北大学東北メディカル・メガバンク機構
https://www.megabank.tohoku.ac.jp/news/66006
