3学会合同タスクフォースがゲノム医療のブリーフィングレポートを更新、エキスパートパネル省略可能なエビデンスレベルAリストを改訂
日本臨床腫瘍学会・日本癌治療学会・日本癌学会による3学会合同ゲノム医療推進タスクフォースは、固形がんの遺伝子パネル検査に関する『次世代シークエンサー等を用いた遺伝子パネル検査に基づく固形がん診療に関するブリーフィングレポート』の別添表を更新したと発表した。
「治療選択に必要なバイオマーカー」や「エキスパートパネル省略可能なエビデンスレベルAのリスト」などの表について、令和8年6月時点の承認状況を反映する形で改訂したとしている。
承認状況に基づく別添表の更新内容
日本臨床腫瘍学会は、3学会合同ゲノム医療推進タスクフォースが発出した『次世代シークエンサー等を用いた遺伝子パネル検査に基づく固形がん診療に関するブリーフィングレポート』について、別添表の更新版を公表したと発表した。2026年9月4日付の発表では、令和8年6月16日時点の承認状況に基づき、「治療選択に必要なバイオマーカー」および「EP省略可能なエビデンスレベルAのリスト」を更新したとしている。
これに先立ち、2026年6月3日には令和8年6月からの診療報酬改定における「エキスパートパネル（EP）省略」に向けて、同リストの更新版が公表されている。さらに遡ると、2025年12月12日の発表では、表1と表2のアップデートに加えて表3が新たに追加され、当時の中央社会保険医療協議会（中医協）資料に示された「学会の示すリスト」を表1-2として反映した経緯が示されている。
がん遺伝子パネル検査の制度的経緯
がん遺伝子パネル検査は2019年6月に保険適用となり、以降6年間で検査数が10万例を超えたことが示されている。日本臨床腫瘍学会・日本癌治療学会・日本癌学会による3学会合同ゲノム医療推進タスクフォースは、これまで「次世代シークエンサー等を用いた遺伝子パネル検査に基づくがん診療ガイダンス」を発出し、がんゲノム医療の臨床実装に関わってきたとしている。同ガイダンスの第2.1版は2020年5月15日に発出されて以降、5年間改訂されていないことが説明されている。
この間、2020年、2022年、2024年の3回の診療報酬改定によって実施要件などが変化し、公的保険で実施できるがん遺伝子パネル検査は2つから5つに増えたとされる（2025年5月現在）。第4期がん対策推進基本計画が掲げる方向性を踏まえ、現行の制度および体制を最適化する必要性があるとして、2025年6月11日に3学会合同タスクフォースがブリーフィングレポートを発出した経緯が示されている。今回の更新は、このレポートに付随する別添表を最新の承認状況に合わせて改訂したものと位置づけられる。
事実関係の整理
- 情報の種類：学会合同タスクフォースによる制度関連文書の更新
- 発表主体：公益社団法人日本臨床腫瘍学会（3学会合同ゲノム医療推進タスクフォース）
- 関連学会：日本臨床腫瘍学会、日本癌治療学会、日本癌学会
- 対象文書：ブリーフィングレポート別添の表1-1「治療選択に必要なバイオマーカー」、表1-2「EP省略可能なエビデンスレベルAのリスト」、表1-3「分析性能の解釈」
- 留意点：エキスパートパネル省略の可否は今後の中医協等での検討事項であり、現時点では省略できないことが明示されている
参考文献
