東京大学、次のパンデミックでのワクチン接種意向は53.1%と分析、2万8000人調査で条件の多様性を解明
東京大学国際高等研究所新世代感染症センターなどの研究チームは、日本の一般市民を対象とした大規模アンケート調査の結果から、次のパンデミックが発生した場合にワクチンを接種する意向を持つ人の割合が53.1%であったと報告した。
新型コロナウイルス感染症のワクチンを接種した人だけに限っても、次のパンデミックでのワクチン接種に消極的な姿勢を示す人が35.8%含まれていることも分かった。研究チームは接種意向を左右する条件が個人によって大きく異なる点についても分析した。
次のパンデミックでのワクチン接種意向は53.1%
東京大学国際高等研究所新世代感染症センターの濱田純風特任研究員、小澗祥太特任助教、久保田大学大学院医学系研究科の川崎純太特任助教らの研究チームは、日本の一般市民2万8000人を対象とした大規模アンケート調査のデータを用いて分析を行った。調査は2024年12月から2025年1月にかけて、15〜84歳を対象にオンラインで実施され、社会全般に関する健康格差評価研究（JACSIS）のデータが用いられた。回答の信頼性に関する基準を満たした2万5082人のうち、医学的な理由で新型コロナワクチンを接種できなかった人を除いた2万4577人が主な解析対象とされた。
調査では、次のパンデミックが発生し、その病気による死亡リスクを50%以上減らすワクチンが開発され、日本政府や世界保健機関（WHO）などによって承認されたと仮定した場合に、ワクチンを接種するかどうかを尋ねた。新型コロナウイルス感染症と同程度の致死率（感染者のうち0.1〜2%が死亡）のパンデミックを想定した場合、53.1%が「絶対に接種する」または「おそらく接種する」と回答した。日本では新型コロナワクチンの接種率が8割を超えていることと比較すると、次のパンデミックに対する現在の接種意向は相対的に低い水準にあることが示された。
また、新型コロナワクチンを実際に接種した1万9027人のうち35.8%は、次のパンデミックでは「あまり接種しない」または「絶対に接種しない」と回答した。一方、新型コロナワクチンを接種しなかった人の中にも15.1%は次のパンデミックでは接種する意向を示した。
新型コロナ流行後に残る課題としてのワクチン忌避
ワクチンは、感染症による重症化や死亡を防ぎ、パンデミックの被害を軽減するための公衆衛生対策として位置づけられている。新型コロナウイルス感染症のパンデミックでは、従来にないスピードでワクチンが開発・導入され、日本でも2022年までに人口の8割以上が新型コロナワクチンを接種した。一方で、ワクチン忌避は新型コロナウイルス感染症の流行を経てより深刻な課題となっており、次のパンデミックで新たに開発されるワクチンが多くの人に迅速に接種されることが公衆衛生上重要となる可能性がある。研究チームは、新型コロナウイルス感染症のパンデミックを経験した現在の人々が次のパンデミックでワクチンをどの程度受け入れるのか、また接種に至った人々に対してどのような条件が接種意向を高めるのかについては十分に分かっていなかったとしている。
想定するパンデミックの致死率を高くし、ワクチンの効果が長く持続すると仮定した条件のもとでは、特に「あまり接種しない」と回答していた人の一部が接種する方向へ意向を変化させた。この変化は、新型コロナワクチンを接種した経験のある人で顕著であった一方、「絶対に接種しない」と回答した人では、想定する条件を変えても意向の変化は限定的であった。
心理的・性格的な要因についても、ワクチン接種意向との関連がみられた。幸福度が高い人では次のパンデミックでもワクチンを接種する意向が高い一方、不安感が低い人では接種をためらう傾向がみられた。また他者や共同体との関係を重視する人では接種意向が高く、反対に自己の達成や自立を重視する人では接種意向が低い傾向がみられた。
事実関係の整理
- 情報の種類：大規模アンケート調査に基づく研究成果
- 発表元：東京大学国際高等研究所新世代感染症センター、群馬大学大学院医学研究科など
- 調査対象：日本の一般市民、15〜84歳の2万8000人（有効解析対象2万4577人）
- 主要指標：次のパンデミックにおけるワクチン接種意向割合（53.1%）、新型コロナワクチン接種者のうち次回接種に消極的な割合（35.8%）
- 留意点：53.1%という数値は実際のパンデミック発生時の接種率を予測するものではなく、調査時点での意向を示すものである
参考文献
