冬季のフレイルリスクが生活範囲とQOL低下に関連

　大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科の辻中椋氏（博士後期課程3年）と樋口由美教授らの研究グループは、大阪市内の集合住宅に住まう独居高齢者を対象に、家庭の電力使用データから算出したフレイルリスクと健康関連指標との季節別の関連を検討した。2023年10月から2024年9月までの12カ月間の電力使用データから、起床時刻、就寝時刻、外出時間などの日常生活パターンに基づく「Frailty Risk Index」を月ごとに算出した。あわせて2024年10～11月に対面調査を実施し、生活範囲を「Life-Space Assessment」（LSA）、健康関連QOLを「EQ-5D-5L」、身体機能を「Timed Up and Go」（TUG）テストなどにより評価した。

　解析対象となった14名において、冬季のFrailty Risk Indexが高いほど、LSAで評価した生活範囲が狭く、EQ-5D-5Lで評価した健康関連QOLが低いという関連を支持する結果が得られた。一方、TUGで評価した身体機能との関連を支持する十分な根拠は認められなかった。また、春季、夏季、秋季については、Frailty Risk Indexと健康関連指標との関連を支持する十分な根拠は認められなかった。