東京大学 – JPNMEDICAL

東京大学、孤発性脊髄性筋萎縮症でLRP12遺伝子のCGGリピート伸長を新規原因として発見

jpnmedical — Wed, 14 Oct 2026 09:16:19 +0000

　東京大学医学部附属病院脳神経内科と国立精神・神経医療研究センターの研究グループは、孤発性で発症する脊髄性筋萎縮症（SMA）の日本人8家系を解析し、このうち6家系でLRP12遺伝子のCGGリピート伸長を同定したと発表した。

　LRP12遺伝子のCGGリピート伸長は、これまで主に眼咽頭遠位型ミオパチーの原因として知られていたが、今回の研究によりSMN1遺伝子の変異を伴わないnon-5q SMAの原因にもなり得ることが示された。

孤発性SMA8家系の解析で6家系にLRP12遺伝子の異常を同定

　東京大学医学部附属病院脳神経内科の研究グループは、国立精神・神経医療研究センターの研究グループと共同で、孤発性で発症したSMAの日本人8家系を対象に遺伝学的解析を実施した。その結果、8家系のうち6家系でLRP12遺伝子のCGGリピートの伸長が確認された。研究グループは、この所見がSMN1遺伝子に変異を認めないnon-5q SMAの原因となり得ることを示したと説明している。

SMAの診療体制とnon-5q SMAが抱えてきた課題

　SMAは、運動を司る脊髄前角の運動神経細胞が障害を受け、全身の筋力低下や筋萎縮を来す遺伝性の神経疾患である。SMAの多くはSMN1遺伝子の異常を原因とする5qSMAであり、この領域については核酸医薬や遺伝子治療薬、低分子化合物製剤が実用化されているほか、新生児スクリーニングの導入も進み、遺伝学的診断と治療が直結する段階に至っている。

　一方、SMN1遺伝子に変異を認めないnon-5q SMAは遺伝学的に多様であり、原因が特定されない症例も少なくないとされてきた。LRP12遺伝子のCGGリピート伸長は、これまで主に眼咽頭遠位型ミオパチーの原因として知られており、SMAとの関連は明らかにされていなかった。今回の研究は、こうした背景の中でnon-5q SMAの原因究明に取り組んだものとして位置づけられる。

事実関係の整理

情報の種類：大学・研究機関による研究発表
発表元：東京大学医学部附属病院脳神経内科、国立精神・神経医療研究センター
対象：孤発性で発症した脊髄性筋萎縮症（SMA）の日本人8家系
主要所見：8家系のうち6家系でLRP12遺伝子のCGGリピート伸長を同定
掲載誌：米国神経学会（AAN）発行の学術誌『Neurology Genetics』（2026年9月23日付、米国東部時間）

参考文献

東京大学
https://www.h.u-tokyo.ac.jp/participants/research/rinshoukenkyu/seika/20260928.html

東京大学など、ウェアラブル端末とたんぱく質補給食品を組み合わせた高齢者向け生活習慣介入で認知機能スコア改善を確認

jpnmedical — Wed, 14 Oct 2026 09:16:19 +0000

　東京大学大学院新領域創成科学研究科の研究グループは、Google、日本ハム株式会社、三井不動産株式会社との産学連携により、フレイルリスクのある地域在住高齢者を対象とした臨床試験「INSPIOR」を実施したと発表した。

　ウェアラブル端末による運動・睡眠の自動通知とたんぱく質補給食品を組み合わせた6カ月間の介入により、認知機能スクリーニング（MoCA）スコアの改善傾向が確認されたという。

複合介入によるMoCAスコアと行動変容の変化

　東京大学大学院新領域創成科学研究科の久恒辰博准教授らの研究グループは、Google、日本ハム株式会社、三井不動産株式会社との4者連携により、臨床試験「INSPIOR（Impact of Nutrition, Sleep, Physical activity on Intellectual function of Older Adults）」を実施したと発表した。千葉県柏市の「柏の葉スマートシティー」の地域基盤を活用し、65歳から92歳の自立した生活を送る高齢者のうち、低BMI、プレフレイル・フレイル、握力・歩行速度・筋肉量などから機能低下リスクに該当する355名を、介入群178名と対照群（評価のみ）177名に無作為に割り付ける単施設・オープンラベルのランダム化比較試験として実施した。

　介入群は、Googleのウェアラブル端末「Fitbit Charge 5」を6カ月間、睡眠時を含めて着用し、端末から自動取得された歩数・運動時間・睡眠データに基づき、スマートフォンへ目標設定や生活習慣改善のアドバイスが自動で通知された。あわせて、食事管理アプリ「あすけん」による食事入力（消費エネルギーあたり15〜20％のたんぱく質摂取を推奨）と、アンセリン等を含むたんぱく質補給食品の配布による栄養サポートが行われた。主要評価項目は、開始時および6カ月後のMoCAによる認知機能検査とされた。

　2023年11月から2024年6月にかけての介入の結果、すべての研究参加者を対象としたITT解析において、介入群は対照群と比較してMoCAスコアで有意な改善を示した（調整平均差＋0.58点、p＝0.039）。介入前後の検査値がそろった参加者を対象とするFAS解析、介入項目を順守した参加者を対象とするPP解析でも数値的な改善が見られ、特にPP解析では改善度が顕著だった（p＝0.0013）。フレイルポイントについても、いずれの解析方法でも介入による改善が確認されたとしている。

　行動ログの解析では、介入群で歩数・活動時間・睡眠習慣の維持・向上が認められ、運動・活動量の変化とMoCAスコアの変化に正の関連が確認された（p＝0.0086）。介入群は対照群と比較して、1日あたり平均で歩数が696歩、運動時間が6.6分、睡眠時間が11.6分多かったという。また、食事記録を順守した参加者ではたんぱく質摂取量が平均7.97グラム増加し（p＜0.0001）、フレイル指標の改善につながったと報告されている。重篤な有害事象は報告されていないとしている。

対面指導に依存しない予防モデルという位置づけ

　高齢化が進む中で、運動・睡眠・食事といった生活習慣の改善を通じた認知機能低下の抑制が注目されてきた。一方で、従来の生活習慣改善プログラムの多くは医師や管理栄養士といった専門職による個別の対面指導を前提としており、人員や費用の制約から地域社会全体への大規模な展開が難しいという課題があったという。

　今回の研究グループは、こうした課題を踏まえ、専門職による対面指導を介さず、ウェアラブル端末からの自動通知とたんぱく質補給食品の提供という形で、自律的な生活習慣改善を促すアプローチの可能性を検証した。本試験は、参画各社・機関の強みを組み合わせた産学連携で構成されており、Google合同会社がウェアラブル端末による行動データの取得と自動通知の仕組みを、日本ハム株式会社がたんぱく質補給食品の開発・提供と栄養記録アプリを活用したサポート環境を、三井不動産株式会社が柏の葉スマートシティーの地域基盤「まちの健康研究所「あ・し・た」」を活用した介入実施環境を、それぞれ担ったとされる。

　研究グループは、今後、本プログラムの長期的な有効性やコスト対効果を検証するとともに、自治体や民間サービスへの社会実装を進める方針を示している。研究成果は学術誌『eClinicalMedicine』に掲載された。

事実関係の整理

情報の種類：産学連携臨床試験の研究発表
発表主体：東京大学大学院新領域創成科学研究科、Google、日本ハム株式会社、三井不動産株式会社
対象：柏市在住のフレイルリスクのある高齢者355名（介入群178名、対照群177名）、65～92歳
試験デザイン：単施設・オープンラベルのランダム化比較試験、6カ月間の介入
主要指標：MoCAスコア（主要評価項目）、フレイルポイント、歩数・活動時間・睡眠時間、たんぱく質摂取量
主な結果：ITT解析でMoCAスコアの調整平均差＋0.58点（p＝0.039）、重篤な有害事象の報告なし
掲載誌：eClinicalMedicine（DOI: 10.1016/j.eclinm.2026.104212）

参考文献

東京大学
https://www.k.u-tokyo.ac.jp/information/category/press/0030685.html

東京大学、多発性骨髄腫の生存期間を診断後1～18カ月の経過情報から予測する動的モデルを開発

jpnmedical — Wed, 16 Sep 2026 13:36:31 +0000

　東京大学大学院新領域創成科学研究科と理化学研究所などによる研究グループは、多発性骨髄腫の診断後1～18カ月の観察期間から、それ以降の全生存期間を予測する動的なマルチモーダル予測モデルを開発したと発表した。

　遺伝子発現データ、10種類の検査項目の経時的な推移、治療履歴を深層学習で統合することで、診断時の情報だけに基づく従来の静的なモデルに比べて高い予測性能が得られたと報告している。

治療経過の情報を組み込んだ生存予測モデル

　東京大学大学院新領域創成科学研究科のジアシャンルー大学院生、理化学研究所生命医科学研究センターのアロックシャルマ専任研究員、東京大学大学院理学系研究科のアルテムルイセンコ（Artem Lysenko）准教授、角田達彦教授（兼東京大学大学院新領域創成科学研究科教授）らの研究グループは、多発性骨髄腫に対し、診断後1～18カ月の観察期間の情報からそれ以降の残存全生存期間を予測する動的なマルチモーダル予測モデルを開発したと発表した。研究グループが独自に提案してきたDeepInsight法により画像様形式に変換した診断時の遺伝子発現データと診断時の臨床・血液検査データに加え、10種類の検査項目の経時的な推移や治療履歴を深層学習で統合した点が特徴とされる。

　Multiple Myeloma Research FoundationのCoMMpass（Clinical Outcomes in MM to Personal Assessment of Genetic Profile）臨床試験の公開データに含まれる患者752人分の情報で評価した結果、診断時などの初期情報のみを用いる従来の手法を上回る、残存生存期間の予測性能が得られたと報告している。また、患者の生存リスクの高低による差は、観察期間中のいずれの時点でも予測可能であり、治療経過や追跡診断の情報を加えることで予測性能が向上することも示されたという。予測モデルが判断に用いた因子を分析したところ、ユビキチン・プロテアソーム、小胞体ストレス、インターフェロンα応答に関わるシグナルが見出され、これらは骨髄腫の既知の生物学的メカニズムと一致する内容とされている。

診断時点の情報に依存してきた従来モデルの位置づけ

　多発性骨髄腫は形質細胞ががん化して骨髄で異常増殖する血液がんの一種であり、血液がんの約10％を占めるとされる。新規診断患者の全生存期間は数カ月から10年以上と幅があり、患者ごとの予後の見通しには差がある。これまでの予後の層別化は、診断時に確定される病期分類システムに基づいて行われており、個々の患者が治療中に経験する経時的な変化は考慮されていなかったという。

　多発性骨髄腫の治療は、導入療法、移植適格性評価、強化療法、維持療法といった複数の段階を経て、数カ月から数年にわたる長期の過程となる。臨床の現場では、導入療法の完了や移植の決定、維持療法の開始といった節目で医師が予後を再評価しているが、既存の計算モデルの多くは診断時など単一時点の情報に基づいて構築されているため、新たな観察データが得られてもそれをもとに予測を更新することは容易ではなかったとされる。本研究は、この治療経過中に得られる情報を予測モデルに組み込むことを目的として行われた。

事実関係の整理

情報の種類：研究発表（学術論文に基づくプレスリリース）
発表主体：東京大学大学院新領域創成科学研究科・大学院理学系研究科、理化学研究所生命医科学研究センターの研究グループ
対象データ：CoMMpass臨床試験の公開データに含まれる多発性骨髄腫患者752人分の情報
使用手法：DeepInsight法による遺伝子発現データの画像化、10種類の検査項目の経時的推移、治療履歴を統合した深層学習モデル
掲載誌：『Briefings in Bioinformatics』、DOI：10.1093/bib/bbag475
留意点：現時点では公開データに基づく評価であり、臨床連携による前向き検証は今後の課題として位置づけられている

参考文献

東京大学
https://www.s.u-tokyo.ac.jp/ja/press/11222/

東京大学、次のパンデミックでのワクチン接種意向は53.1%と分析、2万8000人調査で条件の多様性を解明

jpnmedical — Fri, 04 Sep 2026 03:22:50 +0000

　東京大学国際高等研究所新世代感染症センターなどの研究チームは、日本の一般市民を対象とした大規模アンケート調査の結果から、次のパンデミックが発生した場合にワクチンを接種する意向を持つ人の割合が53.1%であったと報告した。

　新型コロナウイルス感染症のワクチンを接種した人だけに限っても、次のパンデミックでのワクチン接種に消極的な姿勢を示す人が35.8%含まれていることも分かった。研究チームは接種意向を左右する条件が個人によって大きく異なる点についても分析した。

次のパンデミックでのワクチン接種意向は53.1%

　東京大学国際高等研究所新世代感染症センターの濱田純風特任研究員、小澗祥太特任助教、久保田大学大学院医学系研究科の川崎純太特任助教らの研究チームは、日本の一般市民2万8000人を対象とした大規模アンケート調査のデータを用いて分析を行った。調査は2024年12月から2025年1月にかけて、15〜84歳を対象にオンラインで実施され、社会全般に関する健康格差評価研究（JACSIS）のデータが用いられた。回答の信頼性に関する基準を満たした2万5082人のうち、医学的な理由で新型コロナワクチンを接種できなかった人を除いた2万4577人が主な解析対象とされた。

　調査では、次のパンデミックが発生し、その病気による死亡リスクを50%以上減らすワクチンが開発され、日本政府や世界保健機関（WHO）などによって承認されたと仮定した場合に、ワクチンを接種するかどうかを尋ねた。新型コロナウイルス感染症と同程度の致死率（感染者のうち0.1〜2%が死亡）のパンデミックを想定した場合、53.1%が「絶対に接種する」または「おそらく接種する」と回答した。日本では新型コロナワクチンの接種率が8割を超えていることと比較すると、次のパンデミックに対する現在の接種意向は相対的に低い水準にあることが示された。

　また、新型コロナワクチンを実際に接種した1万9027人のうち35.8%は、次のパンデミックでは「あまり接種しない」または「絶対に接種しない」と回答した。一方、新型コロナワクチンを接種しなかった人の中にも15.1%は次のパンデミックでは接種する意向を示した。

新型コロナ流行後に残る課題としてのワクチン忌避

　ワクチンは、感染症による重症化や死亡を防ぎ、パンデミックの被害を軽減するための公衆衛生対策として位置づけられている。新型コロナウイルス感染症のパンデミックでは、従来にないスピードでワクチンが開発・導入され、日本でも2022年までに人口の8割以上が新型コロナワクチンを接種した。一方で、ワクチン忌避は新型コロナウイルス感染症の流行を経てより深刻な課題となっており、次のパンデミックで新たに開発されるワクチンが多くの人に迅速に接種されることが公衆衛生上重要となる可能性がある。研究チームは、新型コロナウイルス感染症のパンデミックを経験した現在の人々が次のパンデミックでワクチンをどの程度受け入れるのか、また接種に至った人々に対してどのような条件が接種意向を高めるのかについては十分に分かっていなかったとしている。

　想定するパンデミックの致死率を高くし、ワクチンの効果が長く持続すると仮定した条件のもとでは、特に「あまり接種しない」と回答していた人の一部が接種する方向へ意向を変化させた。この変化は、新型コロナワクチンを接種した経験のある人で顕著であった一方、「絶対に接種しない」と回答した人では、想定する条件を変えても意向の変化は限定的であった。

　心理的・性格的な要因についても、ワクチン接種意向との関連がみられた。幸福度が高い人では次のパンデミックでもワクチンを接種する意向が高い一方、不安感が低い人では接種をためらう傾向がみられた。また他者や共同体との関係を重視する人では接種意向が高く、反対に自己の達成や自立を重視する人では接種意向が低い傾向がみられた。

事実関係の整理

情報の種類：大規模アンケート調査に基づく研究成果
発表元：東京大学国際高等研究所新世代感染症センター、群馬大学大学院医学研究科など
調査対象：日本の一般市民、15〜84歳の2万8000人（有効解析対象2万4577人）
主要指標：次のパンデミックにおけるワクチン接種意向割合（53.1%）、新型コロナワクチン接種者のうち次回接種に消極的な割合（35.8%）
留意点：53.1%という数値は実際のパンデミック発生時の接種率を予測するものではなく、調査時点での意向を示すものである

参考文献

9/1 東京大学
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/press/z0406_00017.html

理研など、予想外の音を検出する脳回路を特定、統合失調症モデルマウスでは機能低下を確認

jpnmedical — Fri, 28 Aug 2026 00:59:07 +0000

　理化学研究所（理研）脳神経科学研究センターの岡部繁男チームディレクターらの共同研究グループが、脳が予想外の音を検出するための神経回路をマウスの大脳皮質内に特定した。

　この神経回路は統合失調症のモデルマウスでは機能が低下していることも確認された。成果は科学雑誌『Science Advances』オンライン版（8月14日付）に掲載された。

高次聴覚野浅層のクラスターが予想外の音を検出

　理化学研究所（理研）脳神経科学研究センター神経動態イメージング研究チームの岡部繁男チームディレクター、東京大学大学院医学系研究科の水谷俊介特任研究員（研究当時）、同研究科の笠井清登教授（東京大学医学部附属病院精神神経科科長、同大学国際高等研究所ニューロインテリジェンス国際研究機構（WPI-IRCN）主任研究者）、兵庫県立大学大学院情報科学研究科の郷康広教授（自然科学研究機構生命創成探究センター教授、同機構生理学研究所教授）らの共同研究グループが、二光子顕微鏡によるカルシウムイメージングを用いてマウスの聴覚野の神経細胞活動を観察した。

　人のミスマッチ陰性電位誘発と同様の音提示方法をマウスに適用し、繰り返し音の中に逸脱音を挟んで提示した結果、高次聴覚野の浅層に存在する神経細胞が逸脱音に特に強く反応することが確認された。これらの逸脱音検出細胞は互いに近接してクラスターを形成し、活動が同期していた。低次聴覚野ではこのような明確なクラスターは見られなかった。

　統合失調症モデルマウスでは、この高次聴覚野浅層の神経細胞の反応が大きく減弱していた。逸脱検出細胞の数は少なく、クラスター化や細胞間の活動の同期性も低下していた。さらに1細胞レベルの遺伝子発現解析から、大脳皮質浅層に存在する「Baz1a」という分子マーカーを発現する細胞集団が逸脱音検出細胞と重なること、このBaz1a陽性細胞の数が統合失調症モデルマウスで特異的に減少していることも示された。

ミスマッチ陰性電位と統合失調症研究の位置づけ

　同じ高さの音を繰り返し聞かせた中に時々異なる高さの音を挟むと、その音を聞いた際に特異的な脳波が観察される現象は「ミスマッチ陰性電位」と呼ばれる。この反応は被験者が音の違いに気付かない程度のわずかな差でも検出でき、注意を向けていなくても誘発されるため、脳の自動的な変化検知機能を反映する指標と考えられている。

　統合失調症の患者ではこのミスマッチ陰性電位の反応が減弱することが知られており、信頼性の高いバイオマーカーの一つとされている。これまでの理論モデルでは、脳が次に聞こえるであろう音を予想し、その予想と実際の音との違いを誤差として検出する領域が存在するとされてきたが、この誤差検出を担う神経回路の所在や信号の実体は明らかになっていなかった。

　統合失調症モデルマウスには、人の22番染色体の一部が欠失する22q11.2領域の微小欠失を再現するモデルが用いられた。この染色体異常は心疾患や免疫異常、発達障害を伴うことが多く、統合失調症の発症リスクを高めることが知られている。今回の研究は、このモデルマウスを用いて臨床のバイオマーカーに対応する反応を動物実験で再現し、神経回路レベルでの特徴を調べたものである。

事実関係の整理

情報の種類：大学・研究機関による共同研究発表
発表元：理化学研究所、東京大学、兵庫県立大学、自然科学研究機構生命創成探究センター、自然科学研究機構生理学研究所
対象：コントロールマウスおよび22q11.2領域微小欠失を再現した統合失調症モデルマウス
主要手法：ミスマッチ陰性電位様の音提示課題、二光子顕微鏡によるカルシウムイメージング、1細胞レベルの遺伝子発現解析
主要結果：高次聴覚野浅層の神経細胞クラスターが逸脱音検出に関与し、統合失調症モデルマウスではクラスター化・同期性・Baz1a陽性細胞数が低下
掲載誌：『Science Advances』オンライン版（2026年8月14日付）

参考文献

RIKEN_JP
https://www.riken.jp/press/2026/20260819_1/index.html

北里大学らがメンタルヘルス支援アプリ「ASHARE」の効果を検証、心理的苦痛の低減を確認

jpnmedical — Fri, 21 Aug 2026 11:26:44 +0000

　北里大学、産業医科大学、東京大学、労働安全衛生総合研究所の研究グループは、働く人の身体活動と心理的苦痛の状態を自動で推定・可視化するスマートフォンアプリ「ASHARE（アスハレ）」を開発し、その効果を無作為化比較試験で検証した。

　働く人793人を対象とした試験の結果、アプリを3カ月間使用した群は、ストレスに関する冊子を読んだ対照群と比較して心理的苦痛の得点が有意に低下したことが示された。一方で効果はわずかで、使用終了後には心理的苦痛の水準が試験開始時に戻ったことも報告されている。この研究成果は、2026年8月14日付で国際学術誌『Journal of Medical Internet Research』に掲載された。

アプリ使用群で心理的苦痛が有意に低下

　研究グループは、日本の働く人793人を対象に無作為化比較試験を実施した。参加者は、アプリ「ASHARE」を3カ月間使用する群（397人）と、ストレスに関する冊子を読む対照群（396人）に無作為に割り付けられた。3カ月後の調査では、アプリ使用群の心理的苦痛の得点が対照群と比較して0.56ポイント低下し、統計的に有意な群間差が確認された。

　試験開始時の心理的苦痛の水準で参加者を二分した解析では、心理的苦痛を測定する尺度「K6日本語版」の得点が5点未満だった人において、アプリ使用の効果がより大きく現れた。この群では、アプリを使用した場合に対照群と比較して3カ月後の心理的苦痛の増加が抑えられていた。

身体活動によるメンタルヘルス支援の位置づけ

　労働年齢人口の約15％がいずれかの時点で何らかの精神障害を抱えるとされ、明確な診断に至らずとも抑うつや不安、心理的苦痛を抱えながら働く人はさらに多いとされる。こうした状態は、休職や生産性低下のリスクにつながるとされている。身体活動・運動の促進は、薬物を用いない方法によるメンタルヘルス改善のアプローチの一つとして知られており、スマートフォンアプリなどを通じて個人の端末に健康支援を届けるモバイルヘルス（mHealth）も注目されてきた。

　もっとも、従来のmHealthに関する研究は、既に何らかの症状がある高リスク者を対象とした研究や、マインドフルネス・認知行動療法に基づく心理的アプローチの検証が中心であり、健康な働く人を含む集団を対象に身体活動習慣の維持・変容を支援するアプリの効果を厳密に検証する研究は限られていたとされる。今回の試験は、こうした状況の中で、受動的なモニタリング機能を持つアプリ単独の効果を無作為化比較試験という手法で検証したものと位置づけられる。

事実関係の整理

情報の種類：研究発表（無作為化比較試験の結果）
発表元：北里大学、産業医科大学、東京大学、労働安全衛生総合研究所の研究グループ
対象：日本の働く人793人（アプリ使用群397人、対照群396人）
主要指標：K6日本語版による心理的苦痛の得点、3カ月後の群間差0.56ポイント
留意点：効果はわずかで、アプリ使用終了後は心理的苦痛が試験開始時の水準に戻り、身体活動水準の増加やメカニズムは明確になっていない

参考文献

東京大学
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400294603.pdf

東京慈恵会医科大学と東京大学、黄色ブドウ球菌バイオフィルムを支える「分子の接着剤」L-PGを発見

jpnmedical — Fri, 07 Aug 2026 09:06:39 +0000

　東京慈恵会医科大学と東京大学の研究グループが、黄色ブドウ球菌が形成するバイオフィルムの菌体外マトリクスに、細胞膜を構成するリン脂質「リジルホスファチジルグリセロール（L-PG）」が存在し、細菌同士を結び付ける役割を担うことを発見したと発表した。

　メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）が作るバイオフィルムを対象に解析した結果、L-PGが細菌の凝集を促進する一方、リン脂質分解酵素ホスホリパーゼA1（PLA1）が細胞外リン脂質を分解することでバイオフィルムを崩壊させる作用も確認されたと報告している。

菌体外リン脂質L-PGが細菌接着を担うことを確認

　東京慈恵会医科大学細菌学講座の杉本真也准教授、原慧一郎大学院生（研究当時）、金城雄樹教授らの研究グループは、東京大学大学院医学系研究科附属疾患生命工学センターの村上誠教授、武富芳隆講師、長崎祐樹助教、産業技術総合研究所の佐藤主税博士（現・青山学院大学）と共同で、黄色ブドウ球菌のバイオフィルムを解析し、菌体外マトリクスにL-PGが含まれることを確認したと発表した。

　研究グループは独自に開発した菌体外マトリクス抽出法を用いてリピドミクス解析を実施し、ホスファチジルグリセロール（PG）、L-PG、カルジオリピンが検出されたと報告している。特にL-PGとカルジオリピンの一部が菌体外マトリクスに多く存在し、これらのリン脂質がPLA1によって分解されることも確認したとしている。

　試験管内でMRSAの細胞にL-PGを添加したところ、細菌同士の凝集が促進されることが分かった。L-PGは正の電荷を持ち、負に帯電したMRSAの細胞表面と引き合うとともに、脂質どうしの疎水性相互作用によって細菌同士の凝集が促されたと説明している。負に帯電したシリカビーズを用いた実験でも同様の現象が確認されたという。

　共焦点レーザー顕微鏡、大気圧走査型電子顕微鏡、超高分解能電界放出形走査型電子顕微鏡を用いてMRSAの凝集塊を観察した結果、細胞同士が結合する面にL-PGの微粒子が多く集まっていることが確認され、L-PGが菌体外マトリクス中で細菌同士を結び付ける役割を担うことが示されたとしている。

バイオフィルムの構造と難治性感染症との関わり

　バイオフィルムは微生物が固体表面に付着し、自ら産生する菌体外マトリクスに包まれて形成する集合体である。中心静脈カテーテルや人工関節などの医療機器に形成された場合、抗菌薬や免疫の作用を受けにくくなり、難治性感染症を引き起こす要因になるとされている。研究グループはこれまでに、黄色ブドウ球菌バイオフィルムの菌体外マトリクスにDNAや環境中のRNAが構成成分として利用されることを報告していたが、細胞膜を構成するリン脂質の種類や役割については明らかになっていなかったと説明している。

　今回の発表では、MRSAが作るバイオフィルムを対象に構成成分を詳しく調べ、L-PGが細胞外で細菌同士を結び付ける機能を持つことが新たに示された。研究グループは、これまであまり注目されてこなかったリン脂質がバイオフィルムの立体構造の形成と維持に関わっている可能性を示す結果だとしている。

　L-PGの生合成には酵素「MprF」が必要であることから、研究グループはMprFを持たない黄色ブドウ球菌の変異株を作製し、独自に開発した透明化イメージング技術「iCBiofilm法」を用いてバイオフィルムの立体構造を観察した。その結果、MprF欠損株ではL-PGが失われ、バイオフィルムの厚みや立体構造が著しく低下したことが確認されたと報告している。

　また、東京慈恵会医科大学附属病院で採取された黄色ブドウ球菌の臨床分離株を用いた実験では、PLA1が細菌そのものを死滅させるわけではないものの、新たなバイオフィルムの形成を防ぎ、既に形成されたバイオフィルムを崩壊させる作用を持つことが確認された。研究グループは、この結果を細菌の防御バリアを標的とする制御手法の一つとして位置づけている。

事実関係の整理

発表主体：東京慈恵会医科大学細菌学講座（杉本真也准教授、原慧一郎大学院生、金城雄樹教授）、東京大学大学院医学系研究科附属疾患生命工学センター（村上誠教授、武富芳隆講師、長崎祐樹助教）、産業技術総合研究所（佐藤主税博士）
対象菌種：黄色ブドウ球菌、特にメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）
主要成分：リジルホスファチジルグリセロール（L-PG）、カルジオリピン、ホスファチジルグリセロール（PG）
主要手法：リピドミクス解析、共焦点レーザー顕微鏡、大気圧走査型電子顕微鏡、超高分解能電界放出形走査型電子顕微鏡、iCBiofilm法によるバイオフィルム透明化観察
関連酵素：リン脂質分解酵素ホスホリパーゼA1（PLA1）、L-PG生合成に関わる酵素MprF
掲載誌：npj Biofilms and Microbiomes（2026年8月6日付、DOI: 10.1038/s41522-026-01105-5）

参考文献

東京慈恵会医科大学・東京大学
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400294105.pdf

東京大学が陽電子3光子崩壊を利用した新イメージング原理を確立、既存PET薬剤でポジトロニウム比率画像化に成功

jpnmedical — Fri, 07 Aug 2026 09:06:37 +0000

　東京大学大学院工学系研究科の島添健次准教授と、ヨーク大学（University of York）のDan P. Watts教授らによる研究グループが、陽電子の3光子崩壊を利用した新しいイメージング原理を確立したと発表した。

　既存の臨床用PET（Positron Emission Tomography）薬剤である18F-FDGを用いて、多孔質物質中のポジトロニウム比率画像化（PRI：Positronium Ratio Imaging）の原理検証に世界で初めて成功したとしている。

既存PET薬剤によるポジトロニウム比率画像化の原理検証

　研究グループは、陽電子の3光子崩壊過程におけるエネルギー・運動量保存則が満たす幾何学的対称性に着目し、複雑な二元四次方程式の逐次解法や逆解析を必要とせず、解析的な二次方程式に帰着させる手法を発明したと発表した。

　この原理に基づき、臨床用PET装置と互換性を持つHR-GAGGシンチレータ（注：放射線のエネルギーを吸収して可視光を放出する蛍光素子）アレイと、SiPM（Silicon Photomultiplier、シリコン光電子増倍管）光検出器アレイを用いた独自のガンマ線計測システムを開発した。このシステムと既存のPET薬剤である18F-FDGを用いて実験を行った結果、水と多孔質物質（XAD-4）をそれぞれ18F-FDGと混ぜ合わせた条件で、多孔質物質中においてポジトロニウム比率が優位に向上することを観測したという。この結果を受け、従来の2光子PET画像、3光子画像に加え、崩壊比率画像を得られたと報告している。

陽電子平均寿命法との位置づけの違い

　現在の核医学PET検査は、陽電子の2光子対消滅過程を利用して薬剤の集積量を可視化するもので、得られる情報は量的なものにとどまり、疾患の悪性度に関わる低酸素状態（hypoxia）などの質的情報を捉えることは難しいとされている。近年はポジトロニウムの平均寿命イメージングが期待されてきたが、実現には特殊な核種の導入が必要であり、実用化に向けた障壁になっていたという。

　一方でポジトロニウムの3光子・2光子崩壊比率に着目すると、薬剤の種類によらずより多くの情報を抽出できるとされる一方、画像再構成に複雑な計算処理と高いエネルギー分解能を持つ検出器システムが必要であり、計算コストと技術コストの両面から実用化には至っていなかったと説明されている。今回確立された幾何学的イメージング原理は、この計算上の課題に対応するものとして位置づけられている。

事実関係の整理

情報の種類：大学・研究機関の研究発表
発表元：東京大学大学院工学系研究科、ヨーク大学（University of York）
研究代表者：島添健次准教授、Dan P. Watts教授
手法の名称：ポジトロニウム比率画像化（PRI：Positronium Ratio Imaging）
使用薬剤・検出器：18F-FDG、HR-GAGGシンチレータアレイ、SiPM光検出器アレイ
実験結果：多孔質物質（XAD-4）中でポジトロニウム比率が優位に向上する結果を観測
想定される応用：がんの悪性度評価、アルツハイマー病の早期発見、セラノスティクスへの応用
研究助成：JSPS科研費 JP22H05022、JP22H05021、JP23H00278
留意点：現段階は多孔質物質を用いた原理検証であり、臨床応用の段階ではない

参考文献

東京大学
https://www.t.u-tokyo.ac.jp/press/pr2026-08-06-002

国立がん研究センターが透析腎がんの発症機構を解明──近位尿細管由来の経路を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:30:21 +0000

　人工透析を長期間受ける患者に高い頻度で発症する腎臓がんについて、国立がん研究センターと東京大学の研究グループが、腎臓の近位尿細管細胞に由来する発症機序を分子レベルで明らかにしたと発表した。

　研究成果は米国癌学会（AACR：American Association for Cancer Research）の学術誌『Cancer Discovery』に掲載され、透析下で生じる腎臓がんが一般的な腎臓がんとは異なる分子プロファイルを示すことも報告されている。

ポイント

人工透析患者に生じる後天性嚢胞腎および腎臓がんが、近位尿細管細胞に由来することを確認
周囲の微小環境から分泌されるHGF（肝細胞増殖因子）によるMETシグナルの活性化と、遺伝子変異の蓄積が嚢胞化・がん化に関与することを示した
透析下で発生する腎臓がんは、一般的な腎臓がんと異なる遺伝子変異パターンや発現プロファイルを示した
研究は透析患者・非透析患者101名の腎臓検体を対象とした空間的マルチオミックス解析に基づく

透析患者の腎臓がん、近位尿細管由来の発症機序を確認

　国立がん研究センター（東京都中央区）研究所細胞情報学分野の田中庸介研究員、高橋潤任意研修生、間野博行特別研究員らは、東京大学医学部附属病院泌尿器科・男性科（久米春喜教授）との協力のもと、人工透析患者・非透析患者101名の腎臓検体を対象に、全エキソーム解析、RNAシーケンス、シングルセルシーケンス、空間トランスクリプトーム解析を組み合わせた空間的マルチオミックス解析を実施した。

　解析の結果、長期の血液透析に伴って生じる後天性嚢胞腎（ACKD：acquired cystic kidney disease）と、そこから発生する腎臓がんが、いずれも腎臓の近位尿細管細胞に由来することが示された。透析下の腎臓では多くの近位尿細管が萎縮していく一方、一部の近位尿細管細胞は周囲の線維芽細胞が分泌するHGF（hepatocyte growth factor：肝細胞増殖因子）によってMETチロシンキナーゼのシグナル経路を活性化し、細胞死を免れて増殖を続けることが確認された。さらにこの過程で、クロマチン制御関連遺伝子やコヒーシン複合体遺伝子などに変異が蓄積し、クローン性の増殖を経て嚢胞が形成され、最終的に腎臓がんへ進展する経路が示された。

　全エキソーム解析では、透析下で発生する腎臓がんの遺伝子変異パターンが、一般的な腎臓がんとは大きく異なることも確認された。一般的な腎臓がんで高頻度に認められるVHL遺伝子の異常はほとんど見られず、代わりに染色体3番、7番、16番の増幅といったコピー数異常や、クロマチン制御関連遺伝子群の散発的な変異が特徴として挙げられている。RNAシーケンスでも、近位尿細管に関連する遺伝子群の発現上昇が確認され、透析下の腎臓がんが一般的な腎臓がんとは異なる分子生物学的特徴を持つ独立した腫瘍である可能性が示された。

長期透析と腎臓がんリスクの関連という背景

　慢性腎臓病（CKD：chronic kidney disease）は糖尿病、高血圧、糸球体腎炎などを主な原因として発症し、世界人口の10％以上が罹患しているとされる。日本国内の患者数は1500万人を超えるとされ、病状が進行すると腎機能が著しく低下し、自力で尿を排出できない末期腎不全に至る。この段階では体液管理や老廃物除去のために人工透析療法や腎移植が必要となり、日本は世界的にも人工透析患者数が多い国の一つとされ、現在約35万人が長期にわたり透析治療を受けているとされる。

　透析治療が長期化すると、腎臓に多数の嚢胞を伴う後天性嚢胞腎が生じることが知られ、透析開始から10年以上が経過した患者の約9割に発症すると報告されている。これらの嚢胞は腎臓がんの発生母地となる可能性が指摘されており、透析患者の腎臓がん発症リスクは一般人口の約15倍に達するとされる。一方で、人工透析によってなぜ腎嚢胞が形成され、腎臓がんリスクが高まるのかという分子レベルの実態は、これまで十分に解明されていなかった。今回の研究は、この長年の課題に対して空間的マルチオミックス解析という手法を用い、発症過程を細胞・遺伝子レベルで整理したものと位置づけられる。

事実関係の整理

情報の種類：基礎研究の学術論文（『Cancer Discovery』掲載）
発表元：国立がん研究センター、東京大学、日本医療研究開発機構（AMED）
対象：人工透析患者・非透析患者101名の腎臓検体
主要手法：全エキソーム解析、RNAシーケンス、シングルセルシーケンス、空間トランスクリプトーム解析
主な知見：後天性嚢胞腎および透析腎がんの近位尿細管由来性、HGF－METシグナルの活性化、遺伝子変異蓄積によるクローン性増殖
留意点：本研究は基礎研究段階の成果であり、診断・治療への応用には今後の検証が必要とされる

参考文献

国立研究開発法人日本医療研究開発機構
https://www.amed.go.jp/news/release_20251121.html

東京大学が22q11.2欠失症候群の重複障害を分析──「医療の区分化」という概念を提唱

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:30:19 +0000

　東京大学医学部附属病院の笠井清登教授らを中心とする国際共同研究グループは、先天性心疾患や知的障害、精神症状が重なる難病「22q11.2欠失症候群」をもつ子どもと家族の心理社会的困難を質的に分析した研究成果を発表した。

　研究グループは、臓器や疾患ごとに細分化された医療サービスと、複数の障害を併せ持つ当事者のニーズとの間に生じる見えにくいミスマッチを指摘し、新たに「医療の区分化（medical compartmentalization）」という概念を提唱した。本研究成果は2025年11月13日（英国時間）、国際医学雑誌『The Lancet』のオンライン版に掲載された。

「医療の区分化」という概念の提唱

　東京大学医学部附属病院の笠井清登教授、熊倉陽介助教、東京大学先端科学技術研究センターの熊谷晋一郎教授、慶應義塾大学文学部の北中淳子教授、ミシガン大学（University of Michigan）医学部内科学部門・人類学部のスコット・ストニングトン准教授による国際共同研究グループは、指定難病「22q11.2欠失症候群」をもつ子どもと家族の心理社会的困難を質的に分析した。

　研究では、東京大学医学部附属病院で運営されている22q11.2欠失症候群メンタルヘルス専門外来の受診者や、これまでの調査・インタビューへの参加者をもとに、プライバシーに配慮して合成した模擬症例「こころ（仮名）」を通じ、専門科ごとの分断、小児から成人医療への移行の断絶、患者本人のみを対象とした制度設計などが重なることで、病態全体を見渡した支援が行われにくくなる現象を示した。研究グループはこの現象を「医療の区分化（medical compartmentalization）」と定義した。

　研究グループは、（1）重複障害を有する患者の支援を医学教育に取り込むこと、（2）ライフコース全体や家族を含めたケアの連携を構築すること、（3）障害者権利条約に基づく人権の視点や当事者参画（コ・プロダクション）を制度設計に取り入れることが必要であるとする教訓を得たとしている。

22q11.2欠失症候群と縦割り医療構造の背景

　22q11.2欠失症候群は、22対46本ある染色体のうち22対目の長腕11.2領域が欠損することで生じる染色体起因疾患であり、国の指定難病とされている。合併症は多岐にわたり、心疾患、特有の顔貌、胸腺低形成、口蓋裂などを併存するほか、軽度の知的障害や発達障害を伴うことが多い。近年の研究からは、思春期以降に統合失調症様の精神病症状や不安などの精神症状を発症する場合が少なくないことも分かってきているという。

　こうした特性から、患者は乳幼児期の先天性心疾患、学童期の知的障害や感覚過敏、思春期の精神症状というように、人生の各段階で複数の障害が重なって現れる。一方で医療は診療科ごとに区分化されており、総合病院であっても診療科の偏りや不足があるのが現状で、複数の疾患を併せ持つ患者が専門医から「診られない」と断られる状況が生じているという。研究グループは、日本の医療制度は専門分化が特に進んでいるためこの問題が顕著だが、世界的にも普遍的な課題であると位置づけている。

　同様の区分化は教育の場にも存在し、普通学級・特別支援学級・特別支援学校といった制度は基本的に単一の障害を想定しているため、複数の障害が重なる子どもがどの枠組みにも適切に当てはまらない状況が生じるとしている。研究グループは、身体・知的・精神的な多様性が重なっていても誰一人取り残さない環境を整えることが「包摂（インクルーシブ）」の本来の意味であるとし、現状の区分化により医療・教育を受ける権利が十分に守られていない場合があると説明している。

事実関係の整理

情報の種類：医療人類学的手法による質的研究論文
発表元：東京大学、日本医療研究開発機構（AMED）
対象：22q11.2欠失症候群をもつ医療的ケア児と家族（模擬症例）
掲載誌：『The Lancet』（2025年11月13日オンライン掲載）
提唱概念：医療の区分化（medical compartmentalization）
助成事業：AMED難治性疾患実用化研究事業、AMED研究倫理・社会共創推進プログラム、日本学術振興会科学研究費助成事業
留意点：事例はプライバシーに配慮して複数の患者・家族の情報を合成した模擬症例である

参考文献

日本医療研究開発機構「医療の区分化における難病当事者の抱える困難―22q11.2欠失症候群にともなう重複障害の医療人類学的分析―」
https://www.amed.go.jp/news/release_20251114.html