15年後も14.7%が有意なPTSRを継続

　東北大学大学院医学系研究科の李雪助教、富田博秋教授らの研究グループは、東日本大震災で大規模半壊以上の家屋被害を受けたコミュニティの住民を対象に、発災後15年間にわたる追跡調査を実施した。対象者1291名のうち、発災15年後の時点で14.7%が臨床的に有意な心的外傷後ストレス反応（PTSR）を抱えていることが明らかになった。

　さらに、発災直後から1〜2年目にかけてPTSR症状の悪化を経験した対象者は、15年後に一定以上のPTSRを残すリスクが約5.3倍高くなるという関連が示された。研究グループは、これらの結果が発災後15年を経た被災者集団における心的外傷後ストレス反応の実態を大規模かつ長期に把握した調査として得られたものと位置づけている。