国立がん研究センター – JPNMEDICAL https://jpnmedical.com 日本の医療 Fri, 17 Jul 2026 04:31:11 +0000 ja hourly 1 https://wordpress.org/?v=6.8.3 https://jpnmedical.com/wp-content/uploads/2025/12/icon-jpnmedical-150x150.png 国立がん研究センター – JPNMEDICAL https://jpnmedical.com 32 32 国立成育医療研究センターらが小児がんゲノムプロファイリング検査の有用性を確認──全国連携体制の構築を整理 https://jpnmedical.com/research/520/ Fri, 17 Jul 2026 04:31:10 +0000 https://jpnmedical.com/article/520/

　国立成育医療研究センターと国立がん研究センターは、東京大学医学部附属病院、国立国際医療センター、日本小児がん研究グループ（JCCG）との共同研究として、小児がんに対するゲノムプロファイリング検査の有用性を検討した多施設共同臨床研究「JCCG-TOP2」の結果を発表した。

　全国50施設から登録された204人の患者を対象に解析を行った結果、7割超の症例で診断・予後予測・治療選択のいずれかに役立つ所見が得られたことが示された。

204例中147例で臨床的に有用な所見を確認

　研究グループは、日本小児がん研究グループ（JCCG）に参加する全国の医療機関の協力を得て、小児がんに対するゲノムプロファイリング検査の意義を検討する前向き観察研究を実施した。2022年1月から2023年2月にかけて全国50施設から210人の患者が登録され、腫瘍と血液の検体がそろい解析が可能であった204人を対象に、「新Todai OncoPanel（TOP2）」を用いた検査が行われた。

　解析結果は、小児がんゲノムの専門医や病理診断の専門医らによる予備検討会議とエキスパートパネルで検討され、診断・予後予測・治療選択それぞれの観点から評価された。その結果、204例のうち147例（72％）で、臨床的に有用な所見（Potentially actionable findings：PAF）が確認されたと報告している。所見の内訳としては診断補助や予後予測につながるゲノム変化が多く検出され、融合遺伝子などの構造異常がこれらに寄与していたことが示された。また、分子標的薬など治療薬の候補につながる所見が約3割を占め、17人（8％）ではがん発症に関わる遺伝的背景（cancer predisposition）が確認されたとしている。

成人がん向け検査の課題と全国連携体制の構築

　がんゲノムプロファイリング検査は2019年に保険収載され「ゲノム医療」として広く用いられるようになっているが、これまでの検査は成人のがんを主な対象として設計されており、小児がんに特徴的な遺伝子の構造変化を十分に捉えられない点が課題とされてきた。今回の研究は、こうした背景のもとで小児がんにおける検査の意義と実装体制を検討する位置づけとなる。

　今回用いられた「新Todai OncoPanel（TOP2）」は、小児がんの診断に有用な遺伝子を解析対象に含むとともに、DNAとRNAを同時に解析することで融合遺伝子やコピー数異常などの構造異常の検出に優れる特徴を持つとされる。研究グループは、TOP2による検査結果を診療に活用するにあたり、全国の医療機関で検体を適切に採取・処理し、複雑な解析結果を解釈するための連携体制づくりが必要になるとしている。研究を通じて、がんゲノム検査と病理診断を組み合わせた統合診断の体制や、小児がん診療に携わる医療従事者へのゲノム医療関連の人材育成の必要性が確認されたとしている。TOP2はその後、GenMineTOPがんゲノムプロファイリングシステムとして2023年8月より保険適用となり、診療での運用が始まっている。

事実関係の整理

  • 情報の種類：多施設共同臨床研究（前向き観察研究）
  • 公表元：国立成育医療研究センター、国立がん研究センター、東京大学医学部附属病院、国立国際医療センター、日本小児がん研究グループ（JCCG）
  • 対象：全国50施設から登録された29歳以下の小児がん患者210人（解析対象204人）
  • 主要指標：臨床的に有用な所見（PAF）の有無、診断・予後予測・治療選択への寄与
  • 掲載誌：Cancer Science（DOI：10.1111/cas.70249）

参考文献

国立成育医療研究センター・国立がん研究センター プレスリリース「小児がんに対するゲノムプロファイリング検査の有用性を確認」（2025年12月16日）
https://www.ncc.go.jp/jp/information/researchtopics/2025/1216/index.html


]]> 国立がん研究センターが肺がん脳転移に関わる遺伝子変化を特定──15q15欠失と治療標的を整理 https://jpnmedical.com/research/535/ Fri, 17 Jul 2026 04:31:05 +0000 https://jpnmedical.com/article/535/

　国立研究開発法人国立がん研究センターは2025年12月18日、肺がんの脳転移に関与する遺伝子変化として、15番染色体長腕の一部（15q15領域）の欠失を特定したと発表した。約1100人の肺がん患者の組織を解析した結果に基づく。

　15q15欠失を持つ肺がんは脳転移の発生率が高く、また酸化的リン酸化を標的とする薬剤への感受性が高いことも示された。研究グループは、脳転移の予測や治療法の開発に役立つ可能性があるとしている。

15q15領域の欠失と脳転移発生率との関連

　研究グループは、国立がん研究センター中央病院で外科的切除を受けた肺がん患者約1100人分のがん組織について、全ゲノム・エクソーム解析とRNAシークエンス解析を実施した。その結果、手術後に脳転移を起こした患者では、起こさなかった患者と比べて、15番染色体長腕の一部（15q15領域）の欠失が多く認められた。15q15欠失を持つ肺がんは、持たない肺がんと比べて、外科的切除後の脳転移発生率が3.9倍高いことが示された。

　欠失領域には、MYCシグナルを抑制する働きを持つMGA遺伝子が含まれていた。原発腫瘍と脳転移の両方を発症した患者15人を解析した結果、約半数で原発腫瘍では顕著でなかった15q15欠失が脳転移で検出されたことも報告されている。また、15q15欠失を持つ肺がん細胞は、MGA遺伝子の発現低下によりMYCシグナルと酸化的リン酸化（OXPHOS）が増強しており、酸化的リン酸化を阻害する薬剤ELESCLOMOLによって増殖が抑えられやすいことが、細胞株を用いた検討で示された。

EGFR遺伝子変異と脳転移をめぐる背景

　肺がんは進行に伴い脳に転移することが多く、脳転移は痙攣や意識障害といった症状を伴い、侵襲的な治療が難しいことから、予測や治療法の開発が課題とされてきた。肺がんの中で最も頻度が高い肺腺がんは、細胞の増殖を促す上皮成長因子受容体（EGFR）をコードするEGFR遺伝子の変異が原因となる例が多く、特に日本人を含むアジア人ではこの割合が欧米人より高いとされる。EGFR遺伝子に変異を持つ肺腺がんは脳転移を起こしやすいことが知られていたが、これまで脳転移そのものに関与する遺伝子の変化は明らかにされていなかった。

　今回の解析では、15q15欠失はEGFR変異のない肺がんと比べて、EGFR変異のある肺がんでより多く見られた。この傾向は、米国のTCGA（The Cancer Genome Atlas）データベースを用いた欧米人患者のデータでも確認されており、人種によらず、15q15欠失はEGFR変異を伴う肺がんに多く生じる変化であることが示された。研究グループは、脳という肺とは異なる環境で肺がん細胞が生存するうえで、15q15欠失に伴うMYCシグナルおよび酸化的リン酸化の増強が有利に働いている可能性があるとしている。

事実関係の整理

  • 発表元：国立研究開発法人国立がん研究センター（研究所ゲノム生物学研究分野、中央病院呼吸器内科・脳脊髄腫瘍科など）
  • 対象：国立がん研究センター中央病院で外科的切除を受けた肺がん患者約1100人のがん組織
  • 主要な変化：15番染色体長腕の一部（15q15領域）の欠失（MGA遺伝子を含む）
  • 示された関連：15q15欠失を持つ肺がんは、持たない肺がんと比べ外科的切除後の脳転移発生率が3.9倍高いこと、EGFR変異を伴う肺がんに15q15欠失が多いこと、酸化的リン酸化阻害薬ELESCLOMOLへの感受性が高いこと
  • 掲載誌：『Journal of Thoracic Oncology』（2025年11月7日付）
  • 留意点：ELESCLOMOLは現時点でがんなどの疾患治療には用いられておらず、臨床試験も行われていない

参考文献

国立研究開発法人国立がん研究センター「肺がんの脳転移に関与する遺伝子変化を特定　脳転移の予測・治療法の開発に期待」（2025年12月18日）
https://www.ncc.go.jp/jp/information/researchtopics/2025/1218/index.html


]]> 国立がん研究センターが透析腎がんの発症機構を解明──近位尿細管由来の経路を整理 https://jpnmedical.com/research/558/ Fri, 17 Jul 2026 04:30:21 +0000 https://jpnmedical.com/article/558/

　人工透析を長期間受ける患者に高い頻度で発症する腎臓がんについて、国立がん研究センターと東京大学の研究グループが、腎臓の近位尿細管細胞に由来する発症機序を分子レベルで明らかにしたと発表した。

　研究成果は米国癌学会（AACR：American Association for Cancer Research）の学術誌『Cancer Discovery』に掲載され、透析下で生じる腎臓がんが一般的な腎臓がんとは異なる分子プロファイルを示すことも報告されている。

透析患者の腎臓がん、近位尿細管由来の発症機序を確認

　国立がん研究センター（東京都中央区）研究所細胞情報学分野の田中庸介研究員、高橋潤任意研修生、間野博行特別研究員らは、東京大学医学部附属病院泌尿器科・男性科（久米春喜教授）との協力のもと、人工透析患者・非透析患者101名の腎臓検体を対象に、全エキソーム解析、RNAシーケンス、シングルセルシーケンス、空間トランスクリプトーム解析を組み合わせた空間的マルチオミックス解析を実施した。

　解析の結果、長期の血液透析に伴って生じる後天性嚢胞腎（ACKD：acquired cystic kidney disease）と、そこから発生する腎臓がんが、いずれも腎臓の近位尿細管細胞に由来することが示された。透析下の腎臓では多くの近位尿細管が萎縮していく一方、一部の近位尿細管細胞は周囲の線維芽細胞が分泌するHGF（hepatocyte growth factor：肝細胞増殖因子）によってMETチロシンキナーゼのシグナル経路を活性化し、細胞死を免れて増殖を続けることが確認された。さらにこの過程で、クロマチン制御関連遺伝子やコヒーシン複合体遺伝子などに変異が蓄積し、クローン性の増殖を経て嚢胞が形成され、最終的に腎臓がんへ進展する経路が示された。

　全エキソーム解析では、透析下で発生する腎臓がんの遺伝子変異パターンが、一般的な腎臓がんとは大きく異なることも確認された。一般的な腎臓がんで高頻度に認められるVHL遺伝子の異常はほとんど見られず、代わりに染色体3番、7番、16番の増幅といったコピー数異常や、クロマチン制御関連遺伝子群の散発的な変異が特徴として挙げられている。RNAシーケンスでも、近位尿細管に関連する遺伝子群の発現上昇が確認され、透析下の腎臓がんが一般的な腎臓がんとは異なる分子生物学的特徴を持つ独立した腫瘍である可能性が示された。

長期透析と腎臓がんリスクの関連という背景

　慢性腎臓病（CKD：chronic kidney disease）は糖尿病、高血圧、糸球体腎炎などを主な原因として発症し、世界人口の10％以上が罹患しているとされる。日本国内の患者数は1500万人を超えるとされ、病状が進行すると腎機能が著しく低下し、自力で尿を排出できない末期腎不全に至る。この段階では体液管理や老廃物除去のために人工透析療法や腎移植が必要となり、日本は世界的にも人工透析患者数が多い国の一つとされ、現在約35万人が長期にわたり透析治療を受けているとされる。

　透析治療が長期化すると、腎臓に多数の嚢胞を伴う後天性嚢胞腎が生じることが知られ、透析開始から10年以上が経過した患者の約9割に発症すると報告されている。これらの嚢胞は腎臓がんの発生母地となる可能性が指摘されており、透析患者の腎臓がん発症リスクは一般人口の約15倍に達するとされる。一方で、人工透析によってなぜ腎嚢胞が形成され、腎臓がんリスクが高まるのかという分子レベルの実態は、これまで十分に解明されていなかった。今回の研究は、この長年の課題に対して空間的マルチオミックス解析という手法を用い、発症過程を細胞・遺伝子レベルで整理したものと位置づけられる。

事実関係の整理

  • 情報の種類：基礎研究の学術論文（『Cancer Discovery』掲載）
  • 発表元：国立がん研究センター、東京大学、日本医療研究開発機構（AMED）
  • 対象：人工透析患者・非透析患者101名の腎臓検体
  • 主要手法：全エキソーム解析、RNAシーケンス、シングルセルシーケンス、空間トランスクリプトーム解析
  • 主な知見：後天性嚢胞腎および透析腎がんの近位尿細管由来性、HGF－METシグナルの活性化、遺伝子変異蓄積によるクローン性増殖
  • 留意点：本研究は基礎研究段階の成果であり、診断・治療への応用には今後の検証が必要とされる

参考文献

国立研究開発法人日本医療研究開発機構
https://www.amed.go.jp/news/release_20251121.html


]]> 国立成育医療研究センターなど5機関が小児がんゲノム検査の有用性を確認──JCCG-TOP2の結果を整理 https://jpnmedical.com/research/540/ Fri, 17 Jul 2026 04:29:33 +0000 https://jpnmedical.com/article/540/

　国立成育医療研究センターや国立がん研究センターなどの研究グループは、小児がん患者204人を対象にゲノムプロファイリング検査の有用性を検討した多施設共同臨床研究「JCCG-TOP2」の結果を公表した。

　これまで成人がんを主な対象として設計されてきたゲノム検査が、小児がんの診断補助や予後予測、薬剤選択にも幅広く役立つことが確認されたとし、日本小児がん研究グループ（JCCG）の協力のもと全国的な連携体制を確立したと発表している。

小児がん204人を対象にゲノム検査の有用性を確認

　国立研究開発法人国立成育医療研究センター小児がんセンターの加藤元博（東京大学医学部附属病院小児科と兼任）・松本公一、国立研究開発法人国立がん研究センターの田尾佳代子・市川仁・鈴木達也らの研究グループは、日本小児がん研究グループ（JCCG）との共同研究として、小児がんに対するゲノムプロファイリング検査の有用性を評価する全国規模の多施設共同臨床研究「JCCG-TOP2」を実施したと発表した。

　研究では204人の小児がん患者を対象にゲノムプロファイリング検査を行い、診断補助や予後予測、薬剤選択といった精密な治療選択に幅広く役立つことが明らかになったと報告している。あわせて、JCCGの協力を得て、小児がんへのゲノム医療を全国で進めるための連携体制を確立したとしている。

成人がん向け検査を小児に応用する上での課題

　ゲノムプロファイリング検査は、これまで主に成人のがんを対象として設計されてきた経緯があり、小児がんに特徴的な遺伝子の変化を十分に捉えられないことが課題として指摘されてきたと説明されている。今回の研究は、この課題を踏まえ、小児がんという領域に対して検査の有用性を確認するとともに、実際の診療に組み込むために必要な連携体制や人材育成の在り方を検討したものと位置づけられる。

　研究グループには、国立成育医療研究センターや国立がん研究センターに加え、国立大学法人東京大学医学部附属病院、国立健康危機管理研究機構（Japan Institute for Health Security：JIHS）国立国際医療センター、オールジャパンの小児がん研究団体である日本小児がん研究グループ（JCCG）が関わっており、複数の医療研究機関が連携する形で全国的な枠組みを構築した点が、本研究の位置づけとして示されている。

事実関係の整理

  • 情報の種類：多施設共同臨床研究の結果発表
  • 公表元：国立成育医療研究センター、国立がん研究センター、東京大学医学部附属病院、国立健康危機管理研究機構（JIHS）国立国際医療センター、日本小児がん研究グループ（JCCG）
  • 試験名：JCCG-TOP2
  • 対象：小児がん患者204人
  • 主要な確認事項：ゲノムプロファイリング検査による診断補助・予後予測・薬剤選択への活用、全国的な連携体制の確立
  • 掲載誌：『Cancer Science』
  • 発表日：2025年12月16日

参考文献

国立健康危機管理研究機構「小児がんに対するゲノムプロファイリング検査の有用性を確認 オールジャパンの連携体制を確立し全国の小児がん患者さんに精密医療の提供へ」
https://www.jihs.go.jp/content4/pressrelease/2025/20251215090023.html


]]> 国立がん研究センターらが遺伝性腫瘍バリアント予測モデル「U3-Nomogram」を発表──精度と公開範囲を整理 https://jpnmedical.com/research/510/ Thu, 16 Jul 2026 21:27:33 +0000 https://jpnmedical.com/article/510/

　国立研究開発法人国立がん研究センターは2025年12月18日、東京大学、東京都立駒込病院、九州がんセンターとの共同研究として、がん組織のみを用いるがん遺伝子パネル検査（Tumor-onlyパネル）の結果から、遺伝性腫瘍症候群に関わる生殖細胞系列バリアントを予測する数理モデルおよび機械学習モデルを開発したと発表した。

　開発されたモデルは「U3-Nomogram」と名付けられ、Webアプリケーションとして2025年11月に公開されている。研究グループは、日本人の大規模データベースを用いて算出した予測精度が、欧州臨床腫瘍学会（ESMO）の既存規準を上回ったと報告している。

Tumor-onlyパネル検査結果から生殖細胞系列バリアントを高精度に予測するモデルを開発

　国立がん研究センター研究所細胞情報学分野の池上政周主任研究員らの研究グループは、国立がん研究センター中央病院、東京大学医学部附属病院、東京都立駒込病院、九州がんセンターと協力し、がん遺伝子パネル検査で検出された遺伝子バリアントが「生まれつきのもの（生殖細胞系列バリアント）」か「がん細胞内で生じたもの（体細胞バリアント）」かを予測するモデルを開発したと発表した。

　研究グループは、国立がん研究センターがんゲノム情報管理センター（C-CAT）に蓄積された、がん組織と血液の双方を検査する「NCCオンコパネル」の受検者データのうち、日本人7078例を解析対象とした。腫瘍組織に含まれるがん細胞の割合を考慮した新たな指標「TAR（Tumor Allele Ratio）」と「rVAF（relative Variant Allele Frequency）」を考案し、年齢やがん種などの情報と組み合わせたロジスティック回帰モデル（ノモグラム）および機械学習モデル（LightGBM、Random Forest）を構築したという。

　検証の結果、開発されたモデルの予測精度（ROC曲線のAUC）は0.96～0.97であり、既存のESMO規準（AUC0.85）や国内の小杉班規準（AUC0.88）を上回ったと報告している。決定曲線分析では、モデルを用いて確認検査の対象を絞り込むことで、1.2～1.8％の患者に追加的な純便益がもたらされる可能性があるとしている。

遺伝性腫瘍スクリーニングをめぐる既存規準との位置づけ

　がん遺伝子パネル検査は、がん細胞の多数の遺伝子を一度に調べ、患者ごとに適した治療薬の候補を探索する検査であり、国内では年間2万5000例に対して実施されているという。このうち約8割は、がん組織のみを解析するTumor-onlyパネルであり、正常組織との比較を行わないため、検出されたバリアントが生殖細胞系列に由来するのか体細胞に由来するのかを判別できない場合がある。研究グループは、この判別が難しい状況の中で、確認検査の対象を選ぶ規準としてESMO規準などが参考にされてきたが、これらは日本人のデータに基づいて策定されたものではなく、日本人集団での精度に課題があったと説明している。

　今回の解析では、遺伝性腫瘍に関連する32の遺伝子について、病的バリアントのうち実際に生殖細胞系列バリアントであった割合（Germline conversion rate）が全体で約10％であったことが確認された一方、がんの種類や遺伝子によってこの割合には差があり、既存規準では見逃しや過剰な検査推奨が生じ得ることが示されたという。こうした背景のもと、日本人集団に最適化された予測モデルの構築が進められた。

　公開されたWebアプリケーション「U3-Nomogram」は、研究用途（Research Use Only）として設計されており、研究コミュニティにおける検証や学術利用を目的としたものであって、臨床診断や医療判断、遺伝カウンセリングの決定に用いることは想定されていないと研究グループは説明している。

事実関係の整理

  • 情報の種類：がん遺伝子パネル検査データを用いた予測モデルの開発研究
  • 発表元：国立がん研究センター、東京大学、東京都立駒込病院、九州がんセンター
  • 対象データ：C-CATに登録されたNCCオンコパネル受検者のうち日本人7078例
  • 主要指標：AUC0.96～0.97（ESMO規準0.85、小杉班規準0.88）
  • 留意点：公開されたWebアプリは研究用途限定であり、臨床診断・医療判断には用いない設計とされている

参考文献

国立研究開発法人国立がん研究センター プレスリリース（2025年12月18日）
https://www.ncc.go.jp/jp/information/researchtopics/2025/1218_2/index.html


]]> 国立がん研究センターと東北大学が白血病新サブタイプ発見を発表──エンハンサー・ハイジャック機序を整理 https://jpnmedical.com/research/485/ Thu, 16 Jul 2026 21:26:37 +0000 https://jpnmedical.com/article/485/

　国立研究開発法人国立がん研究センターと国立大学法人東北大学の研究グループが、T細胞性急性リンパ性白血病（T-ALL）の中に、これまで知られていなかった染色体異常を伴う新しいサブタイプが存在することを明らかにしたと発表した。

　このサブタイプは「エンハンサー・ハイジャック」と呼ばれる仕組みによって発症し、標準的な抗がん剤治療では完治を得にくい高リスクな病態であることが示された。研究成果は2026年3月6日（米国時間）、米国血液学会の機関誌『Blood』に掲載された。

新規染色体異常を伴う高リスクT-ALLサブタイプの特定

　国立がん研究センター研究所がん進展研究分野の吉田健一分野長、三村海渡連携大学院生、戒能明任意研修生（東北大学大学院医学系研究科発生・発達医学講座小児病態学分野大学院生）らの研究グループは、東北大学大学院医学系研究科発生・発達医学講座小児病態学分野（菊池敦生教授）などとの協力のもと、T-ALLの新たなサブタイプを発見し、その発症メカニズムを明らかにしたと発表した。

　研究グループは、全ゲノムシークエンシングやRNAシークエンシングなどを組み合わせた解析により、14番染色体と16番染色体の一部が入れ替わる「t(14;16)(q32;q24)転座」を持つ患者を、小児11例・成人3例の合計14例（年齢7歳から35歳、平均値16.8歳）特定した。この異常は染色体の末端付近（テロメア近傍）で生じているため、顕微鏡で染色体の形を観察する通常のG分染法では検出が困難であるとしている。

　詳細な解析の結果、この転座により、T細胞の成長に必要なBCL11B遺伝子を働かせるための強力なエンハンサーが、通常は血液細胞では働かないFENDRR、FOXF1、FOXC2遺伝子の近傍に移動し、これらの遺伝子が異常に活性化する「エンハンサー・ハイジャック」が生じていることを確認した。中でもFOXF1タンパク質の発現は、上皮間葉転換（EMT）シグナルの活性化と、未熟な血液細胞が骨髄球系の性質を獲得する分化の促進に関与していることが、細胞実験とRNAシークエンシングの組み合わせにより示された。

　国内外の複数の研究データを合わせて頻度を調べたところ、海外の小児からAYA世代（1歳から29歳）では1309症例中2症例（0.15％）であったのに対し、日本国内の小児（1歳から19歳）では121症例中3症例（2.4％）、日本国内の成人T-ALLまたは混合表現型急性白血病（MPAL）では74症例中3症例（4.0％）に見られ、日本人、とりわけ成人において頻度が高い傾向が示された。予後については、従来「最高リスク」とされてきたサブタイプよりも生存率が低い傾向にあり、生存していた患者は全員が造血幹細胞移植を受けていたと報告している。

T-ALLのサブタイプ分類と診断・治療における位置づけ

　T-ALLは、リンパ球の一種であるT細胞になる過程の未熟な細胞ががん化する血液のがんであり、小児期から思春期・若年成人（AYA世代）にかけて発症のピークを持つとされる。急性リンパ性白血病全体のうち1割から2割程度を占め、近年の遺伝子解析技術の進歩により、10以上の異なる原因で発症するサブタイプが明らかになってきた一方、発症機序が特定できない症例も一部残されていた。

　白血病の治療は、サブタイプごとに効果が見込める薬剤や必要な治療強度が異なるため、正確な分類が治療方針の検討において重要な位置づけを持つ。従来の標準治療では完治を得にくい高リスクな一群を早期に見分け、造血幹細胞移植など、より強力な治療の必要性を判断することが求められてきた背景がある。

　今回のサブタイプは、既存の遺伝子パネル検査を含む臨床検査では見つけにくい染色体異常を伴うため、全ゲノムシークエンシング、RNAシークエンシング、FISH法、ロングリードシークエンシングといった手法が診断に必要になるとされる。これらはいずれも現時点では研究レベルでの実施にとどまっており、迅速な検査法の確立が今後の課題として位置づけられている。

事実関係の整理

  • 情報の種類：医学研究（全ゲノム解析・RNAシークエンシングによる症例解析）
  • 公表元：国立研究開発法人国立がん研究センター、国立大学法人東北大学
  • 対象：T細胞性急性リンパ性白血病（T-ALL）患者14例（小児11例、成人3例、年齢7歳から35歳、平均値16.8歳）
  • 主要指標：t(14;16)(q32;q24)転座、BCL11Bエンハンサーの移動、FOXF1等の異常活性化、症例の頻度・生存期間
  • 留意点：既存のG分染法や遺伝子パネル検査では検出が難しく、全ゲノムシークエンシング等の新たな検査法が必要とされる

参考文献

国立研究開発法人国立がん研究センター「「エンハンサー・ハイジャック」により駆動される、極めて高リスクなT細胞性急性リンパ性白血病の新たなサブタイプを発見」
https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2026/0310/index.html


]]> 国立がん研究センターが小腸腺がん対象のADC治験を開始──エンホルツマブ ベドチンの第2相治験を整理 https://jpnmedical.com/research/488/ Thu, 16 Jul 2026 21:26:30 +0000 https://jpnmedical.com/article/488/

　国立がん研究センター中央病院は、大阪国際がんセンター、九州大学病院と共同で、進行期小腸腺がんの患者を対象とした抗体薬物複合体（ADC）エンホルツマブ ベドチンの多施設共同第2相医師主導治験を開始したと発表した。

　小腸腺がんは一次治療後の有効な二次治療が確立されていない希少がんであり、今回の治験は、尿路上皮がんの既承認薬が標的とする腫瘍抗原が小腸腺がんでも高頻度に発現しているとする研究成果を踏まえて計画されたものである。

エンホルツマブ ベドチンを用いた小腸腺がん対象の第2相治験を開始

　国立がん研究センター中央病院は2026年3月2日、大阪国際がんセンター、九州大学病院と共同で、進行期小腸腺がんの患者を対象とした多施設共同第2相医師主導治験（ENVELOPE試験、NCCH2412試験）を開始したと発表した。対象は、プラチナ製剤を含む一次治療であるFOLFOX療法またはCapeOX療法の効果が得られなくなった、あるいは副作用により継続が困難となった、局所進行性または転移性の小腸腺がん患者である。

　試験薬には、日本において「根治切除不能な尿路上皮癌」に対して承認されている抗体薬物複合体（ADC）のエンホルツマブ ベドチンを用いる。28日を1コースとし、週1回の投与を3週間続けたのち4週目を休薬する方法で、点滴により投与される。対象人数は27人を目標としており、エンホルツマブ ベドチンの小腸腺がん患者における有効性および安全性の評価を主な目的としている。

小腸腺がんの二次治療とネクチン-4発現に関する研究の位置づけ

　小腸腺がんは、全悪性腫瘍のうち0.5％以下、全消化管悪性腫瘍のうちでも3％以下を占める希少がんであり、欧米からの報告では年間発症率が人口10万人あたり0.22～0.57人とされる。初期には自覚症状が現れにくく、通常の内視鏡検査でも観察しにくいことから、腸閉塞や腸管穿孔などの合併症をきっかけに発見されるケースも少なくなく、診断時にはすでに進行していることが多いとされる。外科的切除が困難な進行期の患者に対しては、大腸がんや胃がんでも用いられるFOLFOX療法などの化学療法が選択されてきたが、その効果が持続する期間の中央値は約6カ月にとどまり、一次治療後の二次治療は確立されていないと説明されている。

　こうした状況を踏まえ、国立がん研究センター中央病院消化管内科の研究チームは、ADCの標的となり得る腫瘍抗原の発現状況を確認するトランスレーショナルリサーチを実施した。その結果、尿路上皮がんに対する既承認のADCであるエンホルツマブ ベドチンが標的とするネクチン-4が、小腸腺がんにおいても約82％という頻度で発現していることを確認したとしている。この発現頻度は尿路上皮がんでの発現状況と同程度であり、同薬が小腸腺がんに対しても効果を示す可能性を示す結果として位置づけられている。今回の治験はこの研究成果を踏まえて計画されたものであり、発表元は、ADCを用いた小腸腺がんの治験は国内外に例がないとしている。

事実関係の整理

  • 発表元：国立がん研究センター中央病院、大阪国際がんセンター、九州大学病院
  • 試験名：ENVELOPE試験（NCCH2412試験）、jRCT番号：jRCT2031250424
  • 対象：プラチナ併用療法（FOLFOX療法またはCapeOX療法）に不応・不耐となった局所進行性または転移性の小腸腺がん患者、目標27人
  • 試験薬・投与方法：エンホルツマブ ベドチン（尿路上皮がんに承認済みの抗体薬物複合体）、28日を1コースとして週1回3週連続投与後1週休薬する点滴投与
  • 主要指標：小腸腺がん患者における有効性および安全性の評価
  • 資金・体制：AMED令和7年度革新的がん医療実用化研究事業の助成、アステラス製薬による薬剤の無償提供、調整医師代表は加藤健氏（国立がん研究センター中央病院 頭頸部・食道内科/消化管内科 科長）

参考文献

国立がん研究センター
https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2026/0302/index.html


]]> 国立がん研究センターが若年発症がんの国際動向を発表──大腸がん・子宮体がんの罹患と死亡増加を整理 https://jpnmedical.com/research/506/ Thu, 16 Jul 2026 21:25:20 +0000 https://jpnmedical.com/article/506/

　国立がん研究センターを中心とした国際共同研究チームは、世界44の国と地域で2000年から2017年までに診断された若年（20歳以上50歳未満）発症がんの罹患率・死亡率の動向を分析した結果を発表した。

　女性の大腸がんや子宮体がんなど複数のがん種で、若年層の罹患率が高齢発症がんと比べて顕著に増加しており、日本を含む一部の国では罹患率だけでなく死亡率も上昇していることが示された。研究チームは、若年者の肥満率が高い国・地域では若年発症がんの罹患率も上昇する傾向があることも確認したとしている。

若年層の大腸がん・子宮体がんで罹患と死亡がともに増加

　国立がん研究センター研究所統合がん研究分野の鵜飼知嵩分野長らの研究チームは、国際がん研究機関（International Agency for Research on Cancer；IARC）が公開する「Cancer Incidence in Five Continents」のデータベースと、世界保健機関（WHO）の死亡統計データベースを用い、日本を含む世界44の国と地域における若年発症がんの動向を分析した。その結果、女性では甲状腺がん、乳がん、悪性黒色腫、子宮体がん、大腸がん、腎臓がん、子宮頸がん、膵臓がん、多発性骨髄腫、ホジキンリンパ腫、男性では甲状腺がん、腎臓がん、精巣がん、前立腺がん、大腸がん、悪性黒色腫、白血病などの年齢調整罹患率が多くの国・地域で増加していることが確認されたと発表している。

　若年発症がんと高齢発症がんの罹患率を比較したところ、女性の大腸がんは6カ国、子宮頸がんは6カ国、膵臓がんは5カ国、多発性骨髄腫は5カ国で、男性の前立腺がんは12カ国、大腸がんは8カ国、腎臓がんは6カ国で、若年発症の罹患率が高齢発症より顕著に増加していたと報告している。日本では、若年発症の子宮体がんの罹患率が高齢発症がんと比べて顕著に増加していたという。さらに世界36カ国を対象に罹患率と死亡率を比較した結果、子宮体がんは日本、韓国、エクアドル、米国、イギリスで、大腸がんはカナダ、米国、イギリスなどで、いずれも罹患率と死亡率がともに上昇していたと説明している。

　研究チームは、がんのリスク要因とされる肥満との関連についても分析し、若年者の肥満率が増加している米国、カナダ、イギリス、オーストラリアなどを中心に、多くの国・地域で若年発症がんの罹患率も上昇していたと報告している。日本でも若年者の肥満率は増加傾向にあるものの、諸外国と比べて緩やかであったとしている。

若年発症がんの増加をめぐる背景

　若年発症がんの罹患率が世界各地で増加していることは、これまでも鵜飼分野長らのグループを含む複数の研究チームから報告されてきた。ただし、がんの罹患率はがん登録の精度向上やスクリーニング技術の進歩によっても増加し得るため、その動向を評価するには、高齢発症がんとの比較や死亡率の推移を合わせて検討する必要があったと研究チームは説明している。今回の研究は、こうした課題を踏まえ、罹患率の推移に加えて高齢発症がんとの比較、罹患率と死亡率の比較、肥満率との関連という複数の観点から分析を行ったものである。

　本研究は、国立がん研究センター研究所統合がん研究分野とがん対策研究所予防研究部を中心に、ハーバード公衆衛生大学院（Harvard T.H. Chan School of Public Health）のEdward L Giovannucci教授、イチロー・カワチ教授らとの国際共同研究として行われた。研究成果は科学雑誌『Military Medical Research』に2025年11月14日付で掲載されている。国立がん研究センターは、若年発症がんの病態解明に向けて、大規模コホート研究とオミックス解析を組み合わせた研究を進めており、今後も海外研究機関との連携を継続する方針を示している。

事実関係の整理

  • 情報の種類：国際共同研究による疫学分析（論文発表）
  • 公表元：国立研究開発法人国立がん研究センター
  • 対象：世界44の国と地域、2000年〜2017年診断の若年（20歳以上50歳未満）発症がん
  • 主要指標：年齢調整罹患率、年齢調整死亡率、若年者の肥満率
  • 掲載誌：『Military Medical Research』（2025年11月14日掲載）
  • 留意点：罹患率の変化にはがん登録精度やスクリーニング技術の向上など複数の要因が影響し得る

参考文献

国立研究開発法人国立がん研究センター
https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2025/1225/index.html


]]> 国立がん研究センターがSMARCB1欠損希少がんの新規治療標的を発表──GCLC阻害剤の作用機序を整理 https://jpnmedical.com/research/482/ Thu, 16 Jul 2026 20:52:31 +0000 https://jpnmedical.com/article/482/

　国立研究開発法人国立がん研究センターは2026年3月17日、SMARCB1遺伝子の欠損を特徴とする希少がんに対して、GCLC阻害剤が新たな治療標的となりうるとする研究成果を発表した。

　研究グループは、SMARCB1が欠損した細胞ではグルタチオン合成能力が低下していることを確認し、その脆弱性を標的とする阻害剤が、フェロトーシスと呼ばれる鉄依存性の細胞死をがん細胞に誘導することを示した。研究成果は米国癌学会（AACR）の学術誌『Cancer Research』に掲載された。

SMARCB1欠損がんの弱点としてグルタチオン代謝の低下を確認

　国立がん研究センター研究所がん治療学研究分野の竹内麻里子ユニット長、荻原秀明分野長らの研究グループは、悪性ラブドイド腫瘍や類上皮肉腫の細胞において、シスチンを取り込むタンパク質「SLC7A11」の量が減少していることを確認したと発表した。シスチンは細胞内の抗酸化物質であるグルタチオンの材料となるため、SMARCB1が欠損した細胞では、正常細胞と比較してグルタチオンの量が著しく低下していたという。

　研究グループは、この脆弱性を標的として、グルタチオン合成の律速酵素であるグルタミン酸システインリガーゼ触媒サブユニット（GCLC）を阻害する薬剤を用いた実験を実施した。GCLC阻害剤（GCLCi0、GCLCi1）によりグルタチオンが減少すると、活性酸素による脂質の酸化が進行し、鉄依存性の細胞死であるフェロトーシスが引き起こされることが示されたとしている。

　非臨床試験（細胞実験）では、このGCLC阻害剤がSMARCB1を持つ正常細胞への影響が少なく、SMARCB1が欠損したがん細胞を選択的に抑制することが確認された。また、米国で類上皮肉腫の治療薬として承認されているEZH2阻害剤と比較して、SMARCB1欠損型細胞への選択性が約4倍高いとする結果が示された。ヒトの悪性ラブドイド腫瘍を移植したマウスにGCLCi1を投与した実験では、5日間投与・2日間休薬という間欠投与の条件のもと、体重減少などの副作用を伴わずに腫瘍縮小効果が認められたと報告している。さらに、グルタミナーゼ阻害剤「テラグレナスタット」などグルタチオン代謝経路を標的とする他の阻害剤と併用することで、抗腫瘍効果が相乗的に増強されることも確認されたという。

希少がん研究の経緯における位置づけ

　悪性ラブドイド腫瘍は主に乳幼児の腎臓や中枢神経系に発生する希少がんであり、類上皮肉腫は思春期・若年成人（AYA）世代の四肢に発生しやすい軟部肉腫である。いずれもがん化を抑制する遺伝子であるSMARCB1の機能が失われている点を共通の特徴とし、現在のところ有効な治療薬は限られているとされる。

　研究グループは、がん細胞に特有の代謝上の弱点を標的とする合成致死の治療法開発に取り組んできた経緯があり、SMARCB1と同じクロマチンリモデリング複合体の異常を持つARID1A欠損がんにおいて、グルタチオン代謝が弱点になることを2019年に報告している。また、2024年にはSMARCB1欠損がんに対する合成致死標的としてCBP/p300を同定したことを発表しており、今回の研究はこれらの一連の取り組みの延長として、GCLC阻害剤によるグルタチオン代謝経路の標的化を検討したものと位置づけられる。

　今回使用されたGCLC阻害剤は、実験用試薬として従来用いられてきたL-buthionine sulfoximine（BSO）と比較して低用量で効果を示したとしており、投与条件を工夫することで生体内での安全性を制御できる可能性が示唆されている。ただし、これらの知見はいずれも細胞・動物を用いた非臨床試験の段階で得られたものである。

事実関係の整理

  • 発表元：国立研究開発法人国立がん研究センター研究所がん治療学研究分野
  • 対象疾患：悪性ラブドイド腫瘍、類上皮肉腫（いずれもSMARCB1遺伝子欠損を特徴とする希少がん）
  • 主要な作用機序：GCLC阻害によるグルタチオン合成の抑制とフェロトーシス誘導
  • 非臨床試験結果：EZH2阻害剤と比較しSMARCB1欠損型細胞への選択性が約4倍、マウスモデルで間欠投与により腫瘍縮小効果を確認
  • 掲載誌：米国癌学会（AACR）学術誌『Cancer Research』（米国東部時間2026年3月16日付、日本時間3月17日）
  • 研究費：小野薬品工業株式会社との共同研究として実施
  • 留意点：現時点では細胞・動物実験による非臨床試験段階の結果であり、ヒトを対象とした有効性・安全性は今後の検証課題とされている

参考文献

国立がん研究センター プレスリリース「SMARCB1欠損希少がんの新たな治療標的を発見」（2026年3月17日）
https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2026/0317/index.html


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