新型コロナ流行後に残る課題としてのワクチン忌避

　ワクチンは、感染症による重症化や死亡を防ぎ、パンデミックの被害を軽減するための公衆衛生対策として位置づけられている。新型コロナウイルス感染症のパンデミックでは、従来にないスピードでワクチンが開発・導入され、日本でも2022年までに人口の8割以上が新型コロナワクチンを接種した。一方で、ワクチン忌避は新型コロナウイルス感染症の流行を経てより深刻な課題となっており、次のパンデミックで新たに開発されるワクチンが多くの人に迅速に接種されることが公衆衛生上重要となる可能性がある。研究チームは、新型コロナウイルス感染症のパンデミックを経験した現在の人々が次のパンデミックでワクチンをどの程度受け入れるのか、また接種に至った人々に対してどのような条件が接種意向を高めるのかについては十分に分かっていなかったとしている。

　想定するパンデミックの致死率を高くし、ワクチンの効果が長く持続すると仮定した条件のもとでは、特に「あまり接種しない」と回答していた人の一部が接種する方向へ意向を変化させた。この変化は、新型コロナワクチンを接種した経験のある人で顕著であった一方、「絶対に接種しない」と回答した人では、想定する条件を変えても意向の変化は限定的であった。

　心理的・性格的な要因についても、ワクチン接種意向との関連がみられた。幸福度が高い人では次のパンデミックでもワクチンを接種する意向が高い一方、不安感が低い人では接種をためらう傾向がみられた。また他者や共同体との関係を重視する人では接種意向が高く、反対に自己の達成や自立を重視する人では接種意向が低い傾向がみられた。