フレイル – JPNMEDICAL

藤田医科大学、軽度認知障害がフレイルと独立して歩行速度低下と関連すると発表

jpnmedical — Wed, 14 Oct 2026 09:21:39 +0000

　藤田医科大学の研究チームは、60歳以上421人を対象とした横断研究で、軽度認知障害（MCI）がフレイルとは独立して歩行速度の低下と関連することを報告した。

　フレイルとMCIが同時に生じることが多いため、両者がそれぞれ独立して歩行速度に関連するのか、これまで明確ではなかった。今回の分析では、フレイルとMCIがそれぞれ直接歩行速度と関連する一方、両者の間に相互作用は認められなかったとしている。

MCIとフレイルがそれぞれ独立して歩行速度と関連

　藤田医科大学医学部リハビリテーション医学講座の大高洋平教授らの研究チームは、東京と名古屋のシルバー人材センターを通じて募集した60歳以上421人を対象に、2024年6月から11月にかけて横断研究を実施した。参加者は10メートルの歩行試験を、自分にとって快適な速度で歩く条件と、できるだけ速く歩く条件の2通りで行った。歩行速度は、加速・減速に用いる最初と最後の2メートルを除いた中央6メートルの通過時間から算出した。

　フレイルは日本語版「基本チェックリスト」、MCIは日本語版モントリオール認知評価を用いて評価した。これらの結果に基づき、参加者はフレイル＋MCIあり、フレイル＋MCIなし、プレフレイル＋MCIあり、プレフレイル＋MCIなし、非フレイル＋MCIあり、非フレイル＋MCIなしの6群に分類された。

　媒介分析の結果、フレイルとMCIはそれぞれ独立して歩行速度と関連することが示された。最も支持された分析モデルでは、フレイルとMCIがそれぞれ直接歩行速度と関連しており、一方が他方を介して歩行速度に影響している根拠はほとんど認められなかった。この結果は、MCIと歩行速度低下との関連が、フレイルとはおおむね独立したものであることを示唆するとしている。

　年齢、性別、体格指数（BMI）を考慮しつつフレイルとMCIを同時に検討した分析でも、同様の結果が確認された。フレイルとMCIの間に統計的に有意な相互作用は認められず、両者の状態が組み合わさることで歩行速度に相乗的な影響を及ぼすという根拠は示されなかったとしている。

歩行速度評価の位置づけ

　歩行は日常生活における基本的な動作であり、高齢者の身体機能と認知機能の両方を反映しうるとされる。歩行速度の低下は、身体がストレスに対する耐性を失った状態であるフレイルと関連することが知られており、すでに身体機能の指標として広く用いられている。一方、日常生活の自立を大きく損なわない範囲での認知機能の低下を指すMCIも、歩行速度の低下と関連することが示されてきた。

　しかし、フレイルとMCIは同時に生じることが多いため、MCIと歩行速度低下との関連が、身体機能とは独立したものなのかどうかは明確になっていなかった。今回の研究は、この点を分離して検討することを目的に行われた。研究成果は2026年5月9日にオンラインで公開され、学術誌『BMC Geriatrics』の2026年12月1日発行号（第26巻）に掲載される予定とされている。

　研究チームは、今後の研究課題として、日常生活における歩行の変化が身体的な機能低下と認知的な機能低下を区別する手がかりになるかどうかを挙げている。ウェアラブル機器を用いて歩行評価を日常的な健康チェックに組み込む可能性にも言及しているが、日常生活で測定される歩行がこれらの異なる側面をどの程度反映するかについては、さらなる研究が必要であるとしている。

事実関係の整理

情報の種類：学術研究（横断研究）
発表元：藤田医科大学医学部リハビリテーション医学講座（大高洋平教授ら）
対象：東京・名古屋のシルバー人材センターを通じて募集した60歳以上421人
主要評価指標：日本語版基本チェックリスト（フレイル）、日本語版モントリオール認知評価（MCI）、10メートル歩行試験による歩行速度（快適歩行・最大歩行）
掲載誌：『BMC Geriatrics』2026年12月1日発行号（第26巻）、オンライン先行公開は2026年5月9日
留意点：横断研究であり、観察された関連は因果関係を示すものではない

参考文献

藤田医科大学
https://www.fujita-hu.ac.jp/news/vsfo8q20261005.html

東京大学など、ウェアラブル端末とたんぱく質補給食品を組み合わせた高齢者向け生活習慣介入で認知機能スコア改善を確認

jpnmedical — Wed, 14 Oct 2026 09:16:19 +0000

　東京大学大学院新領域創成科学研究科の研究グループは、Google、日本ハム株式会社、三井不動産株式会社との産学連携により、フレイルリスクのある地域在住高齢者を対象とした臨床試験「INSPIOR」を実施したと発表した。

　ウェアラブル端末による運動・睡眠の自動通知とたんぱく質補給食品を組み合わせた6カ月間の介入により、認知機能スクリーニング（MoCA）スコアの改善傾向が確認されたという。

複合介入によるMoCAスコアと行動変容の変化

　東京大学大学院新領域創成科学研究科の久恒辰博准教授らの研究グループは、Google、日本ハム株式会社、三井不動産株式会社との4者連携により、臨床試験「INSPIOR（Impact of Nutrition, Sleep, Physical activity on Intellectual function of Older Adults）」を実施したと発表した。千葉県柏市の「柏の葉スマートシティー」の地域基盤を活用し、65歳から92歳の自立した生活を送る高齢者のうち、低BMI、プレフレイル・フレイル、握力・歩行速度・筋肉量などから機能低下リスクに該当する355名を、介入群178名と対照群（評価のみ）177名に無作為に割り付ける単施設・オープンラベルのランダム化比較試験として実施した。

　介入群は、Googleのウェアラブル端末「Fitbit Charge 5」を6カ月間、睡眠時を含めて着用し、端末から自動取得された歩数・運動時間・睡眠データに基づき、スマートフォンへ目標設定や生活習慣改善のアドバイスが自動で通知された。あわせて、食事管理アプリ「あすけん」による食事入力（消費エネルギーあたり15〜20％のたんぱく質摂取を推奨）と、アンセリン等を含むたんぱく質補給食品の配布による栄養サポートが行われた。主要評価項目は、開始時および6カ月後のMoCAによる認知機能検査とされた。

　2023年11月から2024年6月にかけての介入の結果、すべての研究参加者を対象としたITT解析において、介入群は対照群と比較してMoCAスコアで有意な改善を示した（調整平均差＋0.58点、p＝0.039）。介入前後の検査値がそろった参加者を対象とするFAS解析、介入項目を順守した参加者を対象とするPP解析でも数値的な改善が見られ、特にPP解析では改善度が顕著だった（p＝0.0013）。フレイルポイントについても、いずれの解析方法でも介入による改善が確認されたとしている。

　行動ログの解析では、介入群で歩数・活動時間・睡眠習慣の維持・向上が認められ、運動・活動量の変化とMoCAスコアの変化に正の関連が確認された（p＝0.0086）。介入群は対照群と比較して、1日あたり平均で歩数が696歩、運動時間が6.6分、睡眠時間が11.6分多かったという。また、食事記録を順守した参加者ではたんぱく質摂取量が平均7.97グラム増加し（p＜0.0001）、フレイル指標の改善につながったと報告されている。重篤な有害事象は報告されていないとしている。

対面指導に依存しない予防モデルという位置づけ

　高齢化が進む中で、運動・睡眠・食事といった生活習慣の改善を通じた認知機能低下の抑制が注目されてきた。一方で、従来の生活習慣改善プログラムの多くは医師や管理栄養士といった専門職による個別の対面指導を前提としており、人員や費用の制約から地域社会全体への大規模な展開が難しいという課題があったという。

　今回の研究グループは、こうした課題を踏まえ、専門職による対面指導を介さず、ウェアラブル端末からの自動通知とたんぱく質補給食品の提供という形で、自律的な生活習慣改善を促すアプローチの可能性を検証した。本試験は、参画各社・機関の強みを組み合わせた産学連携で構成されており、Google合同会社がウェアラブル端末による行動データの取得と自動通知の仕組みを、日本ハム株式会社がたんぱく質補給食品の開発・提供と栄養記録アプリを活用したサポート環境を、三井不動産株式会社が柏の葉スマートシティーの地域基盤「まちの健康研究所「あ・し・た」」を活用した介入実施環境を、それぞれ担ったとされる。

　研究グループは、今後、本プログラムの長期的な有効性やコスト対効果を検証するとともに、自治体や民間サービスへの社会実装を進める方針を示している。研究成果は学術誌『eClinicalMedicine』に掲載された。

事実関係の整理

情報の種類：産学連携臨床試験の研究発表
発表主体：東京大学大学院新領域創成科学研究科、Google、日本ハム株式会社、三井不動産株式会社
対象：柏市在住のフレイルリスクのある高齢者355名（介入群178名、対照群177名）、65～92歳
試験デザイン：単施設・オープンラベルのランダム化比較試験、6カ月間の介入
主要指標：MoCAスコア（主要評価項目）、フレイルポイント、歩数・活動時間・睡眠時間、たんぱく質摂取量
主な結果：ITT解析でMoCAスコアの調整平均差＋0.58点（p＝0.039）、重篤な有害事象の報告なし
掲載誌：eClinicalMedicine（DOI: 10.1016/j.eclinm.2026.104212）

参考文献

東京大学
https://www.k.u-tokyo.ac.jp/information/category/press/0030685.html

大阪公立大学、電力使用データによるフレイルリスクと冬季の生活範囲・QOL低下との関連を報告

jpnmedical — Fri, 04 Sep 2026 03:22:46 +0000

　大阪公立大学の研究グループは、独居高齢者の家庭の電力使用データから算出したフレイルリスクと、生活範囲や健康関連QOL、身体機能との関連を季節別に検討した結果を発表した。

　冬季についてはフレイルリスクが高いほど生活範囲が狭く、健康関連QOLが低いという関連を支持する結果が得られた一方、他の季節や身体機能との関連を支持する十分な根拠は認められなかった。

冬季のフレイルリスクが生活範囲とQOL低下に関連

　大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科の辻中椋氏（博士後期課程3年）と樋口由美教授らの研究グループは、大阪市内の集合住宅に住まう独居高齢者を対象に、家庭の電力使用データから算出したフレイルリスクと健康関連指標との季節別の関連を検討した。2023年10月から2024年9月までの12カ月間の電力使用データから、起床時刻、就寝時刻、外出時間などの日常生活パターンに基づく「Frailty Risk Index」を月ごとに算出した。あわせて2024年10～11月に対面調査を実施し、生活範囲を「Life-Space Assessment」（LSA）、健康関連QOLを「EQ-5D-5L」、身体機能を「Timed Up and Go」（TUG）テストなどにより評価した。

　解析対象となった14名において、冬季のFrailty Risk Indexが高いほど、LSAで評価した生活範囲が狭く、EQ-5D-5Lで評価した健康関連QOLが低いという関連を支持する結果が得られた。一方、TUGで評価した身体機能との関連を支持する十分な根拠は認められなかった。また、春季、夏季、秋季については、Frailty Risk Indexと健康関連指標との関連を支持する十分な根拠は認められなかった。

フレイルと季節変動、電力データ活用の位置づけ

　フレイルとは、加齢に伴って心身の機能や生活する力が低下し、健康な状態と要介護状態の中間にある状態を指す。筋力や体力の低下だけでなく、認知機能や気分、社会とのつながりなど、さまざまな要因が関係するとされる。高齢者の身体・精神機能には季節変動がみられることが知られているが、フレイルリスクと健康関連指標との関連が季節によって異なるかについては、これまで十分に明らかになっていなかった。

　本研究で用いられたFrailty Risk Indexは、中部電力株式会社が開発したAIシステム「e-Frail Navi」により、独居者の家庭の電力使用データから日常生活パターンを解析し、フレイルリスクを0～100点で算出するものである。得点が高いほどフレイルリスクが高いことを示す。日常的に蓄積される電力使用データを用いる手法は、対面調査に依存せずにフレイルの季節性変化を継続的に把握するための補完的な方法となる可能性が今回の結果から示された。本研究は、国土交通省の「令和6年度共創・MaaS実証プロジェクト」に採択された「スマートモビリティ×スマートエイジングシティ共創実証プロジェクト」の一環として実施された。

事実関係の整理

情報の種類：研究発表（学術論文）
発表元：大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科
対象：大阪市内の集合住宅に住まう独居高齢者14名（解析対象）
主要指標：Frailty Risk Index（電力使用データに基づくフレイルリスク指数）、Life-Space Assessment（生活範囲）、EQ-5D-5L（健康関連QOL）、Timed Up and Go test（身体機能）
留意点：冬季以外の季節および身体機能との関連を支持する十分な根拠は認められておらず、解析対象数も限られている

参考文献

9/2 大阪公立大学
https://www.omu.ac.jp/info/research_news/entry-25658.html