がん遺伝子パネル検査の制度的経緯

　がん遺伝子パネル検査は2019年6月に保険適用となり、以降6年間で検査数が10万例を超えたことが示されている。日本臨床腫瘍学会・日本癌治療学会・日本癌学会による3学会合同ゲノム医療推進タスクフォースは、これまで「次世代シークエンサー等を用いた遺伝子パネル検査に基づくがん診療ガイダンス」を発出し、がんゲノム医療の臨床実装に関わってきたとしている。同ガイダンスの第2.1版は2020年5月15日に発出されて以降、5年間改訂されていないことが説明されている。

　この間、2020年、2022年、2024年の3回の診療報酬改定によって実施要件などが変化し、公的保険で実施できるがん遺伝子パネル検査は2つから5つに増えたとされる（2025年5月現在）。第4期がん対策推進基本計画が掲げる方向性を踏まえ、現行の制度および体制を最適化する必要性があるとして、2025年6月11日に3学会合同タスクフォースがブリーフィングレポートを発出した経緯が示されている。今回の更新は、このレポートに付随する別添表を最新の承認状況に合わせて改訂したものと位置づけられる。