医薬品・バイオテクノロジー – JPNMEDICAL

京都大学CiRAがALS研究向けにヒトSOD1遺伝子バリアントを単一コピーで持つ遺伝子改変マウスを開発

jpnmedical — Fri, 28 Aug 2026 00:59:00 +0000

　京都大学iPS細胞研究所（CiRA）の研究グループが、筋萎縮性側索硬化症（ALS）の原因の1つであるSOD1遺伝子バリアントを単一コピーで持つ遺伝子改変マウスを作製したと発表した。

　従来の疾患モデルマウスとは異なり、患者の遺伝的背景に近い形でバリアントを再現しており、ゲノム編集技術を用いた治療法の効果を検証するための前臨床研究プラットフォームとしての活用が期待されるとしている。

ヒトSOD1遺伝子を単一コピーで持つマウスを作製

　京都大学CiRA臨床応用研究部門の奥宮太郎特定助教、井上治久教授らの研究グループは、CRISPR/Cas9を用いた相同組換え修復により、マウスのRosa26遺伝子座に11キロベース超のヒトSOD1ゲノム断片を挿入した。この断片にはプロモーター領域ならびに全エキソンおよびイントロンが含まれる。研究グループはこの手法で、SOD1 L126S変異を持つRosa26-hSOD1L126Sマウスと、SOD1 G93S変異を持つRosa26-hSOD1G93Sマウスの2種類を作製した。複数の検証により、Rosa26遺伝子座への正確な挿入と、目的外の染色体への挿入が生じていないことを確認したという。

　表現型解析では、作製したマウスの脊髄全体の運動ニューロンにおいてヒトSOD1の強い発現が認められ、Rosa26遺伝子座に挿入したヒトSOD1遺伝子が適切に転写・翻訳されていることが示された。一方、限られた観察期間内では、従来の多コピーSOD1遺伝子を持つALSモデルマウスで見られるような運動機能障害や脊髄運動ニューロンの脱落は認められなかったとしている。研究グループは、このマウスが明らかな運動機能障害を示さない一方で、SOD1遺伝子バリアントに関連する分子病態は再現しているモデルであると位置づけている。

単一コピーモデルが求められた背景

　ALSは運動ニューロンの変性・脱落により全身の筋力低下をきたす進行性の神経変性疾患であり、進行を遅らせる治療薬は存在するものの、進行を停止させる根本的な治療法は確立されていない。ALS患者の約10%は家族性ALSとされ、その主要な原因の一つとしてSOD1遺伝子の病的バリアントが知られている。近年はCRISPR/Casシステムを応用したゲノム編集技術により、病的バリアントを修正する治療法の開発が進められており、とくに塩基編集やプライム編集は、DNAを切断することなく病的バリアントを修復できる技術として注目されている。

　ゲノム編集による治療効果を生体内で評価する方法の一つに、モデル動物を用いた検証がある。しかし、SOD1遺伝子に関連するALSの病態モデルとして広く用いられてきたマウスの多くは、疾患関連バリアントを持つ遺伝子を高コピー数で導入し過剰発現させたトランスジェニックマウスであり、ALS患者に類似した運動麻痺や運動ニューロンの脱落を早期に示す点で病態モデルとして有用とされてきた。一方で、SOD1遺伝子バリアントのコピー数が実際のALS患者とは大きく異なることから、ゲノム編集技術の有効性を評価するモデルとしては課題があるとされていた。そのため、患者の遺伝的背景により近い、ヒトSOD1遺伝子バリアントを単一コピーで持つモデルマウスの作製が求められていたという。SOD1遺伝子では200種類以上のALS関連バリアントが報告されており、研究グループは今回確立した手法を応用することで、さまざまなSOD1遺伝子バリアントを持つ遺伝子改変マウスの作製が可能になるとしている。

事実関係の整理

情報の種類：研究発表（学術論文）
公表元：京都大学iPS細胞研究所（CiRA）臨床応用研究部門
対象：ヒトSOD1遺伝子バリアント（L126S、G93S）を単一コピーで持つ遺伝子改変マウス
手法：CRISPR/Cas9を用いた相同組換え修復によるマウスRosa26遺伝子座へのヒトSOD1ゲノム断片挿入
主な結果：脊髄運動ニューロンでのヒトSOD1の発現を確認、限られた観察期間では運動機能障害や運動ニューロン脱落は認められず
留意点：観察期間内での結果であり、長期的な病態進行や治療効果の評価は今後の課題として位置づけられている

参考文献

京都大学Ips細胞研究所 Cira（サイラ）
https://www.cira.kyoto-u.ac.jp/j/research/finding/260820-130000.html

大阪大学、漢方薬「防風通聖散」が加齢肥満マウスの脂肪組織線維化を抑制と発表

jpnmedical — Fri, 28 Aug 2026 00:58:37 +0000

　大阪大学大学院医学系研究科の研究グループは、日本で肥満症などに広く用いられている漢方薬「防風通聖散」に、加齢に伴う肥満によって生じる脂肪組織の「線維化」を抑制する効果があることを明らかにしたと発表した。

　高齢マウスを用いた動物実験と培養細胞を用いた実験の両方から、防風通聖散が体重減少に伴う間接的な効果だけでなく、直接的な抗線維化作用を持つことが示唆された。研究グループはさらに、18種類の構成生薬を個別に分析し、抗線維化作用を持つ成分と線維化を促進する性質を持つ成分をそれぞれ同定した。

防風通聖散が加齢肥満マウスの脂肪組織・肝臓の線維化を抑制

　大阪大学大学院医学系研究科の大西彩乃氏（博士後期課程）、小野寺俊晴助教、下村伊一郎教授らの研究グループは、漢方薬「防風通聖散」が、加齢に伴う肥満によって生じる脂肪組織の線維化を抑制する効果を持つことを明らかにしたと発表した。脂質を多く含むエサによって肥満を誘発した高齢マウスに防風通聖散を投与したところ、体重や皮下脂肪・内臓脂肪・肝臓の重量が減少するとともに、脂肪組織や肝臓における線維化が抑制されることが確認されたという。

　培養細胞を用いた実験では、防風通聖散が体重減少に伴う間接的な効果だけでなく、直接的な抗線維化作用を持つことも示唆された。具体的なメカニズムとして、線維化の制御に関わる「TGF-β/Smadシグナル伝達経路」の一部であるSmad2/3のリン酸化を防風通聖散がブロックすることが確認された。さらに研究グループは、防風通聖散を構成する18種類の生薬を個別に分析し、連翹（レンギョウ）、生姜（ショウキョウ）、大黄（ダイオウ）、黄芩（オウゴン）に強力な抗線維化作用があることを同定した一方、芒硝（ボウショウ）などの鉱物由来成分は培養条件下で線維化を促進する性質を持つことも分かったとしている。これらの結果を踏まえ、芒硝など線維化促進成分を除去し連翹など抑制成分を増量するよう配合を調整したところ、従来の処方よりも強力に線維化を抑える効果が確認されたという。

肥満・加齢と組織の線維化をめぐる背景

　肥満人口の増加による健康への影響は世界的な課題となっている。肥満は体重増加にとどまらず、体内で慢性的な炎症を引き起こし、組織にコラーゲンなどの物質が過剰に蓄積する「線維化」をもたらすことが知られている。近年、肥満に対するいくつかの治療薬が登場しているが、使用にあたってはBMI（Body Mass Index）などによる適応の制限がある。加齢もまた、組織の線維化を進行させる要因の一つとされ、肥満と加齢による線維化の進行は、心臓・肝臓・腎臓など全身の臓器における病気につながるとされている。

　脂肪組織で線維化が生じると、脂肪組織自体の機能不全が起こり、糖尿病や脂質異常症といった全身の代謝異常、あるいは脂肪性肝疾患を含む異所性脂肪蓄積の原因となることが知られている。しかし、線維化を直接的に抑える治療法は現時点で確立されていない。防風通聖散は、日本で肥満症などに広く用いられてきた漢方薬であり、脂質の排泄や代謝の促進といった機序で肥満を抑制する作用が近年明らかになってきていた。防風通聖散や構成生薬に抗線維化作用があるとする報告も存在したが、「加齢」という条件下で脂肪組織の線維化に対してどのような直接的効果を発揮するかは、これまで解明されていなかったという。

事実関係の整理

発表主体：大阪大学大学院医学系研究科（大西彩乃氏、小野寺俊晴助教、下村伊一郎教授ら）
共同研究先：小林製薬株式会社
対象：脂質を多く含むエサで肥満を誘発した高齢マウス、培養細胞
主要結果：脂肪組織・肝臓の線維化抑制、Smad2/3リン酸化のブロック、18種構成生薬の個別作用の同定、配合調整による抗線維化作用の強化
掲載誌：『Phytomedicine』（2026年6月29日オンライン公開）
留意点：動物・細胞実験の結果であり、ヒトでの臨床的効果を直接示すものではない

参考文献

ResOU
https://resou.osaka-u.ac.jp/ja/research/2026/20260821_2

京都大学と東北大学、G12シグナルが表皮バリア機能を高める伝達経路をマウス皮膚で確認

jpnmedical — Fri, 21 Aug 2026 11:26:23 +0000

　京都大学大学院薬学研究科と東北大学大学院薬学研究科などの研究グループは、Gタンパク質共役受容体（GPCR）が伝達するG12シグナルを人工的に活性化すると、表皮が肥厚しバリア機能が高まることを確認したと発表した。

　アトピー性皮膚炎などの皮膚疾患では表皮のバリア機能に異常が生じ、乾燥やかゆみ、炎症などの症状が引き起こされる。今回の研究成果は、こうした皮膚疾患に対する新たな治療法の開発につながる可能性があるとしている。

G12シグナル活性化が表皮バリア機能を高めることを確認

　京都大学大学院薬学研究科の博士課程学生と東北大学大学院薬学研究科教授を兼任する井上飛鳥氏、および京都大学大学院医学研究科の椛島健治教授らの研究グループは、Gタンパク質共役受容体（GPCR）が担う複数のシグナル伝達経路のうち、G12シグナルに着目した研究を行った。研究グループは、特定のデザイナー薬物にのみ反応する人工受容体であるデザイナー受容体（DREADD）を用いて、G12シグナルを選択的に誘導する実験を実施した。その結果、表皮においてG12シグナルの活性化が表皮の肥厚と表皮バリア機能の向上を促進することが明らかになったと報告している。

皮膚バリア機能と既存治療の位置づけ

　皮膚の最も外側にある表皮は、異物の侵入や水分の蒸散を防ぐ重要なバリアとしての役割を担っている。健康な皮膚では、表皮を構成するケラチノサイトの増殖と分化のバランスが保たれることで、この構造とバリア機能が維持されている。一方、アトピー性皮膚炎などの皮膚疾患では、このバランスに異常が生じて表皮構造とバリア機能が破綻し、病原体の侵入や水分の過度な蒸散が起こりやすくなることで、かゆみや炎症、乾燥といった症状につながるとされる。

　現在、こうした皮膚疾患の治療にはステロイド外用薬や保湿剤などが用いられているが、表皮のバリア機能そのものの改善を目的とした治療薬は限られているとされる。GPCRは薬の主要な作用標的の一つであり、創薬研究において重要な研究対象とされている。研究グループは、G12シグナルを誘導する内在性GPCRが存在することから、こうしたGPCRに対する作動薬の開発が、皮膚疾患の新たな治療法につながることを期待しているとしている。

事実関係の整理

情報の種類：大学の研究発表（プレスリリース）
発表元：京都大学大学院薬学研究科、東北大学大学院薬学研究科
研究グループ：京都大学の井上飛鳥氏（東北大学大学院薬学研究科教授を兼任）、京都大学大学院医学研究科の椛島健治教授ら
使用手法：デザイナー受容体（DREADD）によるG12シグナルの選択的活性化
主な結果：表皮の肥厚と表皮バリア機能の亢進を確認
掲載論文：『FASEB BioAdvances』（2026年7月31日掲載、DOI：10.1096/fba.2026-00042）
留意点：今回の成果はマウスを用いた基礎研究段階の知見であり、ヒトへの治療応用については今後の研究が必要とされる

参考文献

東北大学
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/08/press20260818-05-g12.html

大阪大学らが酵素処理細胞外小胞「SPLEVs」を開発、サイトカインストームを抑える脂質応答を発見

jpnmedical — Fri, 07 Aug 2026 09:06:24 +0000

　大阪大学、東海大学、東京大学、筑波大学などの研究グループが、肝細胞由来の細胞外小胞を酵素で処理した「SPLEVs」が、動物モデルにおいて重症の炎症反応を抑える効果を持つことを報告した。

　研究グループは、SPLEVsが炎症を鎮める脂質を大量に誘導する現象を「リピッド・カウンターストーム」と名付け、関与する脂質代謝物を特定するとともに、人工的なリポソームでも同様の効果を再現したと発表した。

酵素処理した細胞外小胞が炎症を抑制

　大阪大学微生物病研究所の幸谷愛教授らの研究グループは、東海大学、東京大学、筑波大学などとの共同研究により、肝細胞由来の細胞外小胞（EVs）を分泌型ホスホリパーゼA2（sPLA2）で処理した「SPLEVs」が、急性呼吸窮迫症候群（ARDS）の動物モデルにおいて強力な炎症抑制効果を示したと発表した。SPLEVsを静脈内投与したところ、間葉系幹細胞（MSC）由来の細胞外小胞と比較しても、肺への好中球の浸潤や血中の炎症性サイトカイン（IL-6、TNFα）をより強く抑え、組織炎症スコアの低下が確認されたという。

　解析の結果、SPLEVsは免疫細胞ではなく肺胞を構成するII型肺胞上皮細胞に直接作用し、PI3K-AKT経路を介して脂質合成を司る転写因子「SREBP1」を活性化することが分かった。この働きにより、組織を保護する多価不飽和脂肪酸（PUFA）由来の脂質メディエーターが大量に産生され、過剰な炎症に対抗する現象が起きるとしている。研究グループはこの脂質応答を「リピッド・カウンターストーム」と命名した。SREBP1遺伝子を持たないマウスでは、この治療効果が失われることも確認されたという。

　さらに、細胞外小胞に含まれるリン脂質（PG）がsPLA2によって分解されて生じる「リゾホスファチジルグリセロール（LPG）」が抗炎症作用の鍵であることを特定し、PGのみで作った人工リポソームを酵素処理した「PG-SPLEVs」でも、細胞由来のSPLEVsと同等の治療効果が再現されたと報告している。

サイトカインストームへの対応と細胞外小胞研究の位置づけ

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）や敗血症、ARDSなどでは、免疫反応が過剰に活性化し全身に強い炎症が広がる「サイトカインストーム」が生じることがあり、重症化すると呼吸不全や多臓器不全につながる場合がある。これまでの治療では炎症を抑える免疫抑制療法が用いられてきたが、十分な効果が得られない例もあり、新たな治療戦略が求められていたという背景がある。

　こうした中、近年は脂質が持つ組織保護的な作用に注目が集まっており、細胞外小胞はsPLA2という脂質分解酵素によって性質や機能が変化することが分かってきていた。研究グループは、組織保護作用が知られる肝細胞由来の細胞外小胞に着目し、sPLA2で人為的に修飾したSPLEVsを作成して治療効果を検証した。現在、細胞外小胞を用いた治療法としては間葉系幹細胞由来のものが注目されているが、大量生産や製造コストが課題とされており、今回の成果はこうした課題に対応する研究の一つとして位置づけられる。

事実関係の整理

情報の種類：大学発の研究発表（学術誌掲載）
発表主体：大阪大学微生物病研究所、東海大学、東京大学、筑波大学などの共同研究グループ
対象：急性呼吸窮迫症候群（ARDS）などのモデルマウス
主要指標：好中球浸潤、炎症性サイトカイン（IL-6、TNFα）、組織炎症スコア、SREBP1活性化、脂質代謝物LPG
掲載誌：米国科学誌「Science Advances」（2026年8月1日オンライン公開）
留意点：現時点で示されたのは動物モデルにおける結果であり、ヒトでの有効性・安全性は今後の検証課題である

参考文献

大阪大学・東海大学・東京大学・筑波大学
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400293822.pdf

金沢大学が膠芽腫幹細胞に効果を示す既存薬ロメリジンを同定、マウスで生存期間延長を確認

jpnmedical — Tue, 04 Aug 2026 23:44:30 +0000

　金沢大学の研究グループは、悪性脳腫瘍「膠芽腫」の再発や治療抵抗性に関わるとされる膠芽腫幹細胞を標的とする薬剤として、片頭痛予防薬のロメリジンを同定したと発表した。

　1301種類の既存薬物から膠芽腫幹細胞株に強い抗腫瘍効果を示す薬剤を選び出すドラッグ・リポジショニングの手法を用い、細胞実験とマウスモデルの両方で効果を確認したとしている。

既存薬ロメリジンに膠芽腫幹細胞への抗腫瘍効果を確認

　金沢大学附属病院脳神経外科の一ノ瀨惇也助教、同大医薬保健研究域医学系の三枝理博教授、がん進展制御研究所／ナノ生命科学研究所（WPI-NanoLSI）の平尾敦教授、同大医薬保健研究域医学系脳神経外科学の中田光俊教授らの研究グループは、1301種類の既存薬物を対象に膠芽腫幹細胞株への効果を調べ、片頭痛予防薬として使用されているロメリジンが強い抗腫瘍効果を示したと発表した。研究グループによると、ロメリジンは膠芽腫細胞株全般に対してSTAT3を抑制し、膠芽腫幹細胞株に対してはさらにAKTとERKを抑制したという。あわせて、膠芽腫幹細胞株において優位にアポトーシスを誘導し、細胞の増殖、浸潤、遊走、腫瘍形成をそれぞれ阻害したことが確認されたとしている。膠芽腫幹細胞株を脳内に移植したマウスモデルでは、ロメリジンを内服させたところ腫瘍の増大が抑制され、生存期間が延長したことも示されたという。

膠芽腫幹細胞と既存薬活用の位置づけ

　膠芽腫は、脳のグリア細胞から発生する悪性度の高い脳腫瘍で、手術、放射線治療、化学療法を組み合わせた治療が行われているものの、2年生存率は50%以下にとどまるとされる。膠芽腫細胞の中には、自己複製能力と多様な細胞への分化能力を持つ膠芽腫幹細胞と呼ばれる特殊な細胞が存在し、抗がん剤や放射線治療への抵抗性を有するため、再発や進行の主な原因の一つと考えられている。このため、膠芽腫幹細胞を標的とする治療法は、これまで確立されたものが存在しないとされる。

　今回用いられたドラッグ・リポジショニングは、既に承認され臨床で使用されている薬剤や開発中の化合物を、当初想定されていた疾患とは異なる疾患の治療に転用する手法である。新規薬剤の開発には10年を超える期間と数百億円規模の費用がかかるとされる一方、この手法では対象薬剤の安全性や体内動態が既に確認されているため、開発に要する時間や費用を抑えられる可能性があるとされる。ロメリジンは、T型カルシウムチャネルを阻害することで脳血管の異常な興奮や収縮を抑える薬剤として、日本で片頭痛予防薬として使用されてきた経緯がある。

事実関係の整理

情報の種類：基礎研究（細胞実験・動物実験）
発表主体：金沢大学（附属病院脳神経外科、医薬保健研究域医学系、がん進展制御研究所、ナノ生命科学研究所〈WPI-NanoLSI〉）
対象：膠芽腫幹細胞株、脳腫瘍マウスモデル
主要結果：ロメリジンによるSTAT3・AKT・ERK抑制、アポトーシス誘導、細胞増殖・浸潤・遊走・腫瘍形成の阻害、マウスモデルでの腫瘍増大抑制と生存期間延長
留意点：現時点では細胞実験と動物モデルによる基礎研究段階であり、患者を対象とした臨床試験の結果は示されていない

参考文献

金沢大学
https://www.kanazawa-u.ac.jp/miraichi/185736/

京都大学ASHBiがAMLのエピゲノム解析研究を発表──16分類と予後・薬剤感受性の関連を整理

jpnmedical — Tue, 21 Jul 2026 07:35:16 +0000

　京都大学高等研究院ヒト生物学高等研究拠点（ASHBi）の小川誠司教授らの研究グループは、スウェーデン・カロリンスカ研究所（Karolinska Institutet）や東京大学医科学研究所などとの共同研究として、急性骨髄性白血病（AML）患者由来の検体を対象とした大規模なクロマチン解析の結果を発表した。

　1563例のAML検体を解析し、遺伝子の使われ方を制御する「エピゲノム」の状態に基づいてAMLが16のサブグループに分類されることを示し、各サブグループが異なる予後や薬剤感受性と関連することを報告した。

1563例のクロマチン解析で示されたAMLの16分類

　研究グループは、クロマチンの開いた領域を網羅的に解析できるATACシーケンスという手法を用いて、1563例のAML検体のクロマチン状態を解析した。その結果、AMLはクロマチン状態の特性に基づいて16種類のサブグループに分類できることが示された。あわせて実施した単一細胞解析では、数千個の白血病細胞について遺伝子発現とクロマチン状態を調べ、各サブグループがグループ内で共通した特徴的なクロマチン状態によって識別されることが確認されたという。

　これらのサブグループは、遺伝子変異、分化状態、遺伝子発現、DNAメチル化パターン、転写制御ネットワークがそれぞれ異なっていた。研究グループは、多くのサブグループが従来のゲノム異常に基づく分類とは完全には一致しなかったとし、遺伝子変異の情報だけでは捉えきれないAMLの多様性が存在することを示す結果だと説明している。さらに、各サブグループでは異なる転写因子ネットワークやスーパーエンハンサー構造が形成されていることも確認されたとしている。

　このクロマチン状態に基づく分類は患者の予後とも関連しており、既存のゲノムに基づくリスク分類にクロマチン情報を加えることで予後予測の精度が向上したと報告している。また、一部のサブグループではABL阻害薬やMEK阻害薬といった分子標的薬に対する特異的な感受性が認められたとし、研究グループはサブグループに応じた層別化治療への応用可能性を示す結果だと位置づけている。

ゲノム解析に続くエピゲノム解析としての位置づけ

　AMLは、造血幹細胞から赤血球・白血球・血小板などの正常な血球への分化が障害される一方で、未分化な血球が異常に増殖することで発症すると考えられてきた難治性の血液がんの一つである。次世代シーケンサーを用いたゲノム解析技術の進歩により、AMLの発症に関わる遺伝子変異や染色体異常が数多く見つかり、それらを標的とする治療薬剤の開発も進んできた経緯がある。一方で、DNAメチル化やヒストン修飾などを含む「エピゲノム」の異常についても、細胞の分化や増殖に影響し、AMLの発症や多様性に関わると考えられてきたものの、大規模かつ体系的な解析はこれまで行われていなかった。

　今回の研究は、1563例という規模でクロマチン解析を実施した点に加え、遺伝子変異解析、RNAシーケンス、DNAメチル化解析、単一細胞解析などのマルチオミクス解析を統合した点に特徴がある。研究グループは、遺伝子変異という「ゲノムの異常」だけでなく、クロマチン状態という「エピゲノムの変化」も白血病の病態や個性の理解において重要な要素であることを示した研究だと説明している。研究グループは、今回構築した大規模なマルチオミクスデータベースについて、AMLをはじめとするがんのエピゲノム研究における基盤リソースになるとの見通しを示している。

事実関係の整理

情報の種類：学術研究（ゲノム・エピゲノム統合解析）
発表元：京都大学高等研究院ヒト生物学高等研究拠点（ASHBi）、京都大学大学院医学研究科、カロリンスカ研究所（Karolinska Institutet）、東京大学医科学研究所ほか国内外の共同研究グループ
対象：急性骨髄性白血病（AML）患者検体1563例
主要手法・指標：ATACシーケンスによるクロマチン状態解析、単一細胞解析、16のサブグループ分類、予後予測精度、分子標的薬への感受性
掲載誌・時期：英国学術誌『Nature』、2026年7月8日（日本時間7月9日）掲載
留意点：研究グループは本研究が主に観察研究であるとし、各サブグループの転写因子ネットワークやスーパーエンハンサー構造、薬剤感受性の機能的意義についてはさらなる実験的検証が必要としているほか、クロマチン状態に基づく分類を日常診療へ応用するには技術的・コスト的な課題が残るとしている

参考文献

京都大学高等研究院ヒト生物学高等研究拠点（ASHBi）
https://ashbi.kyoto-u.ac.jp/ja/news_research/23241/

国立がん研究センターが肺がん脳転移に関わる遺伝子変化を特定──15q15欠失と治療標的を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:31:05 +0000

　国立研究開発法人国立がん研究センターは2025年12月18日、肺がんの脳転移に関与する遺伝子変化として、15番染色体長腕の一部（15q15領域）の欠失を特定したと発表した。約1100人の肺がん患者の組織を解析した結果に基づく。

　15q15欠失を持つ肺がんは脳転移の発生率が高く、また酸化的リン酸化を標的とする薬剤への感受性が高いことも示された。研究グループは、脳転移の予測や治療法の開発に役立つ可能性があるとしている。

15q15領域の欠失と脳転移発生率との関連

　研究グループは、国立がん研究センター中央病院で外科的切除を受けた肺がん患者約1100人分のがん組織について、全ゲノム・エクソーム解析とRNAシークエンス解析を実施した。その結果、手術後に脳転移を起こした患者では、起こさなかった患者と比べて、15番染色体長腕の一部（15q15領域）の欠失が多く認められた。15q15欠失を持つ肺がんは、持たない肺がんと比べて、外科的切除後の脳転移発生率が3.9倍高いことが示された。

　欠失領域には、MYCシグナルを抑制する働きを持つMGA遺伝子が含まれていた。原発腫瘍と脳転移の両方を発症した患者15人を解析した結果、約半数で原発腫瘍では顕著でなかった15q15欠失が脳転移で検出されたことも報告されている。また、15q15欠失を持つ肺がん細胞は、MGA遺伝子の発現低下によりMYCシグナルと酸化的リン酸化（OXPHOS）が増強しており、酸化的リン酸化を阻害する薬剤ELESCLOMOLによって増殖が抑えられやすいことが、細胞株を用いた検討で示された。

EGFR遺伝子変異と脳転移をめぐる背景

　肺がんは進行に伴い脳に転移することが多く、脳転移は痙攣や意識障害といった症状を伴い、侵襲的な治療が難しいことから、予測や治療法の開発が課題とされてきた。肺がんの中で最も頻度が高い肺腺がんは、細胞の増殖を促す上皮成長因子受容体（EGFR）をコードするEGFR遺伝子の変異が原因となる例が多く、特に日本人を含むアジア人ではこの割合が欧米人より高いとされる。EGFR遺伝子に変異を持つ肺腺がんは脳転移を起こしやすいことが知られていたが、これまで脳転移そのものに関与する遺伝子の変化は明らかにされていなかった。

　今回の解析では、15q15欠失はEGFR変異のない肺がんと比べて、EGFR変異のある肺がんでより多く見られた。この傾向は、米国のTCGA（The Cancer Genome Atlas）データベースを用いた欧米人患者のデータでも確認されており、人種によらず、15q15欠失はEGFR変異を伴う肺がんに多く生じる変化であることが示された。研究グループは、脳という肺とは異なる環境で肺がん細胞が生存するうえで、15q15欠失に伴うMYCシグナルおよび酸化的リン酸化の増強が有利に働いている可能性があるとしている。

事実関係の整理

発表元：国立研究開発法人国立がん研究センター（研究所ゲノム生物学研究分野、中央病院呼吸器内科・脳脊髄腫瘍科など）
対象：国立がん研究センター中央病院で外科的切除を受けた肺がん患者約1100人のがん組織
主要な変化：15番染色体長腕の一部（15q15領域）の欠失（MGA遺伝子を含む）
示された関連：15q15欠失を持つ肺がんは、持たない肺がんと比べ外科的切除後の脳転移発生率が3.9倍高いこと、EGFR変異を伴う肺がんに15q15欠失が多いこと、酸化的リン酸化阻害薬ELESCLOMOLへの感受性が高いこと
掲載誌：『Journal of Thoracic Oncology』（2025年11月7日付）
留意点：ELESCLOMOLは現時点でがんなどの疾患治療には用いられておらず、臨床試験も行われていない

参考文献

国立研究開発法人国立がん研究センター「肺がんの脳転移に関与する遺伝子変化を特定　脳転移の予測・治療法の開発に期待」（2025年12月18日）
https://www.ncc.go.jp/jp/information/researchtopics/2025/1218/index.html

富山大学が内臓脂肪由来CD52による肝疾患防御機構を発表──糖尿病病態との関連を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:30:23 +0000

　富山大学の研究グループが、内臓脂肪組織のTリンパ球から放出される糖タンパク「CD52」が、肝臓の慢性炎症を抑制し、肥満に伴う肝疾患を防ぐ働きを持つことを明らかにした。

　マウスを用いた実験では、CD52を欠損させた場合、肥満の程度自体は通常のマウスと変わらないにもかかわらず、肝臓の炎症と糖尿病の病態が悪化することが示された。研究グループは、内臓脂肪と肝臓の間に存在するこの臓器連関を、未病因子を介した新たな防御機構として位置づけている。

CD52が内臓脂肪から放出され肝臓の炎症を抑える仕組み

　富山大学学術研究部薬学・和漢系の和田努講師、宮澤佑一朗大学院生、岩佐雄一大学院生、笹岡利安教授らの研究グループは、高脂肪食により肥満を誘導したマウスにおいて、内臓脂肪組織のTリンパ球が活性化し、その表面にあるCD52が可溶化して血流中に放出されることを確認した。放出されたCD52は血流を介して肝臓に到達し、肝臓における慢性炎症を抑制する方向に働くとされる。

　一方、CD52を遺伝的に欠損させたマウスに同様に高脂肪食を与えた場合、体重増加など肥満の程度自体は通常のマウスとほぼ同等であったにもかかわらず、肝臓の慢性炎症がより強く進行し、糖尿病の病態も悪化することが示された。研究グループは、この結果からCD52が肥満に伴う肝疾患と糖尿病の発症・進行を抑える防御因子として機能していると説明している。

未病因子CD52と臓器連関という視点

　CD52は免疫細胞の表面に発現する糖タンパクであり、これに対する抗体薬「アレムツマブ」は慢性リンパ性白血病の治療薬として使用されている。基礎研究の分野では、CD52が自己免疫応答を制御することで、1型糖尿病の発症に関わる膵臓の炎症（自己免疫性膵島炎）を抑える方向に働くことも報告されており、免疫制御にとどまらない代謝関連の役割が徐々に示されてきた。

　今回の研究は、こうした免疫細胞由来のCD52が、内臓脂肪という特定の臓器から放出され、血流を介して肝臓という別の臓器の炎症状態に影響を及ぼすという「臓器連関」の一例として位置づけられている。研究グループは、CD52を発症前の段階から働く「未病因子」として捉えており、肥満に伴う肝疾患や糖尿病の予防・治療、さらには未病の段階を対象とした創薬（未病創薬）への応用可能性を今後の検討課題として挙げている。

事実関係の整理

情報の種類：大学発の基礎研究・論文発表
発表元：富山大学学術研究部薬学・和漢系（和田努講師、笹岡利安教授ら）
対象：高脂肪食による肥満モデルマウス、CD52欠損マウス
主要所見：内臓脂肪のTリンパ球から放出されるCD52が肝臓の慢性炎症を抑制。CD52欠損時は肥満度が同等でも肝疾患・糖尿病の病態が悪化
掲載誌：『Molecular Metabolism』（2025年11月15日掲載）
留意点：現時点ではマウスを用いた基礎研究の結果であり、ヒトでの効果や臨床応用の可否は示されていない

参考文献

富山大学「内臓脂肪と肝臓の新規臓器連関の発見：未病因子CD52が肥満による肝疾患と糖尿病を防御する」
https://www.u-toyama.ac.jp/news-press/124938/

東北大学などがルビプロストンの腎保護作用を臨床試験で確認──腸内細菌との関連を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:30:16 +0000

　東北大学、虎の門病院、山形大学医学部および日本医療研究開発機構（AMED）は、慢性便秘治療薬ルビプロストンが慢性腎臓病（CKD）患者の腎機能低下を抑制したとする多施設共同臨床試験の結果を公表した。

　研究グループは、患者検体を用いた網羅的解析から、ルビプロストンが腸内細菌叢を変化させ、ミトコンドリア機能に関わるスペルミジンの産生を促すことで腎臓のミトコンドリア機能を改善するという経路を報告している。

臨床試験でルビプロストンによる腎機能低下抑制を確認

　研究グループは、2016年から2019年にかけて国内9つの医療機関でCKDステージIIIb－IVの患者118例を対象とし、ルビプロストン（8μgまたは16μg／日、いずれも国内未承認用量）とプラセボを24週間投与する多施設共同臨床試験「LUBI-CKD TRIAL」を実施した。主要評価項目とした尿毒症毒素（インドキシル硫酸）の血中濃度には、投与群とプラセボ群の間で有意な差は認められなかった。一方、副次評価項目とした推算糸球体濾過量（eGFR）については、ルビプロストン16μg群でプラセボ群と比較して低下が有意に抑制されたと報告している（p＝0.0457）。この傾向は、中等度の腎機能障害（eGFR 36～45 ml/min/1.73m2）を持つ患者において8μg、16μgの両群で顕著だったとしている。

　安全性については、薬剤との関連が確認されていないものを含め、報告された主な副作用は軽度から中等度の消化器症状であり、全体として忍容性は良好だったと説明している。研究グループは、患者から採取した血液・尿・便を用いた網羅的解析（マルチオミクス解析）も行い、ルビプロストン投与群では短鎖脂肪酸を産生するBlautia属やRoseburia属などの菌が増加し、これらの菌が持つポリアミン合成酵素遺伝子（aguA）量の増加とともに、血中スペルミジン濃度が上昇したことを確認した。腎不全モデルマウスへのスペルミジン経口投与では腎機能とミトコンドリアの形態・機能の改善が確認され、ヒト腎尿細管細胞を用いた実験でもスペルミジンによるATP産生能の向上が示されたとしている。

便秘と腸内細菌叢、CKD治療の位置づけ

　CKDは成人の有病率が高い一方、腎機能そのものを改善する薬剤は限られており、進行すれば透析や腎移植が必要になる。近年、CKD患者に多い便秘とそれに伴う腸内細菌叢の乱れが、尿毒症毒素の蓄積や全身の炎症を介して腎機能低下を進める要因の一つと考えられてきた。研究グループはこれまでの動物実験で、ルビプロストンやリナクロチドといった慢性便秘治療薬が尿毒症毒素を減少させ、腎機能を改善することを報告しており、今回の試験はこの知見をヒトのCKD患者で検証する位置づけとなる。資料では、ヒトを対象とした臨床試験でルビプロストンの腎保護作用を確認したのは今回が初めてだとしている。

　今回示された経路は、従来の尿毒症毒素の低減を中心に据えたCKD治療の考え方とは異なり、腸内細菌叢の変化を介してミトコンドリア機能に働きかけるという点に特徴がある。研究グループは、この知見がCKDに限らず、ミトコンドリア機能の異常が関わる疾患の治療研究にも応用され得るとしている。なお、今回投与された16μgという用量は国内で承認されている用量とは異なり、今後はより大規模な集団での検証（第3相試験）や、効果を予測するバイオマーカーの探索が課題として位置づけられている。

事実関係の整理

情報の種類：多施設共同・無作為化第2相臨床試験（LUBI-CKD TRIAL）の結果および関連解析
発表元：東北大学、虎の門病院、山形大学医学部、日本医療研究開発機構（AMED）
対象：国内9医療機関のCKDステージIIIb－IV患者118例
主要な結果：主要評価項目（尿毒症毒素）は有意差なし、副次評価項目のeGFR低下は16μg群で有意に抑制（p＝0.0457）
示唆された経路：腸内細菌叢の変化によるスペルミジン産生増加が腎臓のミトコンドリア機能改善に関与
留意点：投与用量は国内未承認、今後は第3相試験による検証が必要とされる

参考文献

日本医療研究開発機構（AMED）「慢性便秘治療薬ルビプロストンの腎保護作用を世界で初めて臨床試験で確認―腸内細菌叢の改善でミトコンドリア機能が向上―」
https://www.amed.go.jp/news/release_20250901.html

藤田医科大学がアルツハイマー病とリチウムに関するメタ解析結果を発表──炭酸リチウムに効果認めず

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:30:13 +0000

　藤田医科大学の岸太郎教授と岩田仲生教授らの研究グループは、アルツハイマー病による認知機能障害に対するリチウムの有用性を系統的レビューとメタ解析により検証した結果を発表した。

　解析の結果、現在医薬品として承認されている炭酸リチウムには、認知機能障害の進行を抑制する効果が認められなかったと報告している。一方で、動物実験では未承認薬であるオロチン酸リチウムの有用性が示唆されており、今後の研究の方向性についても言及している。

炭酸リチウムに認知機能低下の抑制効果は認められず

　藤田医科大学医学部精神神経科学講座の岸太郎教授と岩田仲生教授、相生山ほのぼのメモリークリニックの松永慎史医師、南勢病院の齋藤洋一医師は、アルツハイマー病の認知機能障害に対するリチウムの有用性について、既存の研究データを統合するメタ解析を実施した。その結果、日本で双極症（双極性障害）の治療薬として承認されている炭酸リチウムについては、アルツハイマー病による認知機能障害の進行を抑制する効果が確認されなかったと報告している。

　研究成果は米国International Behavioral Neuroscience Societyの学術ジャーナル『Neuroscience and Biobehavioral Reviews』に掲載され、2025年11月11日にオンライン版が公開された。

動物実験の知見とヒト臨床試験の位置づけ

　アルツハイマー病に対しては非薬物治療や抗認知症薬による薬物治療が行われているが、いずれも認知機能障害の進行抑制効果や周辺症状への効果の大きさは限定的とされ、新たな治療法の検討が課題とされてきた。こうした中、2025年に発表されたマウスを用いた動物実験では、体内に自然に存在する内因性リチウムの欠乏が、アミロイドβやリン酸化タウの蓄積、神経炎症、シナプス・軸索の喪失を増加させ、GSK3βの活性化を介して認知機能の低下につながることが示された。同じモデルマウスにリチウムを補給したところ、これらの病理学的変化と記憶喪失が予防されたと報告されている。

　こうした動物実験の知見を踏まえ、これまでヒトを対象とした臨床試験も複数実施されてきたが、その結果は一貫していなかった。今回の研究は、こうした既存のヒト臨床試験のデータを系統的レビューとメタ解析によって統合し、リチウムの有用性を改めて検証したものと位置づけられる。解析の対象となったのは、現在医薬品として承認されている炭酸リチウムであり、動物実験で有用性が示唆されているオロチン酸リチウムは、日本及び海外のいずれにおいても医薬品として未承認である点が研究グループにより付言されている。

事実関係の整理

情報の種類：系統的レビューとメタ解析による研究成果
公表元：藤田医科大学（医学部精神神経科学講座）、相生山ほのぼのメモリークリニック、南勢病院
対象：アルツハイマー病による認知機能障害を対象とした既存のヒト臨床試験データ
主要な結果：承認薬である炭酸リチウムには認知機能障害の進行抑制効果が認められなかった
留意点：動物実験で有用性が示唆されているオロチン酸リチウムは、日本・海外を問わず医薬品として未承認である
掲載誌：『Neuroscience and Biobehavioral Reviews』（2025年11月11日オンライン版公開）

参考文献

藤田医科大学「アルツハイマー病による認知機能低下にリチウムは有効か？～既存の承認薬である炭酸リチウムには効果を認めず～」
https://www.fujita-hu.ac.jp/news/vsfo8q000000o1i3.html