臨床医療・専門診療 – JPNMEDICAL

武田薬品、葉酸受容体α陽性のプラチナ製剤抵抗性再発卵巣がん治療薬「エラヒア」の製造販売承認を日本で取得

jpnmedical — Wed, 14 Oct 2026 09:22:00 +0000

　武田薬品工業は、葉酸受容体α（FRα）陽性のプラチナ製剤抵抗性の再発卵巣がん（PROC）を対象とした抗体薬物複合体「エラヒア点滴静注100mg」（一般名：ミルベツキシマブソラブタンシン（遺伝子組換え））について、厚生労働省より製造販売承認を取得したと発表した。

　同社によると、FRα陽性のPROCに対する治療薬として日本で承認された抗体薬物複合体（ADC）は今回が初めてであり、海外第3相試験であるMIRASOL試験、SORAYA試験、および国内第1/2相試験であるTAK-853-1501試験の結果に基づく承認となる。

FRα陽性の再発卵巣がんを対象に承認取得

　武田薬品工業は、葉酸受容体α（FRα）に結合するモノクローナル抗体に、がん細胞を標的として設計されたメイタンシノイドペイロードDM4を切断可能なリンカーを介して結合させた抗体薬物複合体（ADC）「エラヒア」について、「葉酸受容体α陽性の白金系抗悪性腫瘍剤抵抗性の再発卵巣癌」を効能又は効果として、厚生労働省より製造販売承認を取得したと発表した。

　承認の根拠となったMIRASOL試験は、FRα高発現（細胞の75％以上が2＋以上の染色強度）のプラチナ製剤抵抗性の高異型度漿液性卵巣がん患者を対象としたオープンラベルの無作為化対照第3相試験で、化学療法による1～3ラインの治療歴を有する患者に対し、ミルベツキシマブソラブタンシン群と、治験責任医師が選択した単剤化学療法（パクリタキセル、ペグ化リポソームドキソルビシンまたはノギテカン）群とを比較した。主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）および重要な副次評価項目である全生存期間（OS）について、ミルベツキシマブソラブタンシン群でベネフィットが示されたと報告されている。同試験で認められた眼、消化器系および末梢性ニューロパチーの有害事象は主として低グレードであり、投与中止に至った有害事象の発現頻度は、単剤化学療法群の16%に対しミルベツキシマブソラブタンシン群では9%であったという。これらのデータは、2023年12月に『The New England Journal of Medicine』誌に掲載された。

　国内第1/2相試験であるTAK-853-1501試験の第2相パートにおいても、海外第3相試験のMIRASOL試験およびSORAYA試験と一貫した有効性および安全性プロファイルが示されたと報告されている。

卵巣がん治療における位置づけ

　卵巣がんは、卵巣の表面や内部の様々な細胞から発生する悪性腫瘍で、約90％の卵巣がんに葉酸受容体αが発現することが報告されている。無症状のうちに進行している患者も多く、早期発見につながる検診などの有効な予防法は確立されていない。日本では2023年に1万2926例が卵巣がんと診断されたとされ、初回診断時にⅢ期・Ⅳ期の進行期で見つかることも多いとされる。標準治療であるプラチナ製剤を含む化学療法は初期には有効に作用することが多いが、やがて効果が乏しくなることが報告されており、プラチナ製剤の最終投与から6カ月未満で再発した場合はプラチナ製剤抵抗性再発と定義される。卵巣がんに対する一次治療の効果は高い一方で、80％以上の患者で進行・再発が認められるとされ、5年生存率はⅢ期が54.4%、Ⅳ期が45.2%と報告されている。

　ミルベツキシマブソラブタンシンは、2026年9月時点で、FRα陽性のPROCに対する治療薬として米国や欧州連合（EU）を含む50以上の国または地域で承認されており、当該国・地域における事業に関する権利はAbbVie社グループが有している。武田薬品は、日本におけるミルベツキシマブソラブタンシンの開発および商業化に関する独占的ライセンス権を有していると説明している。

事実関係の整理

情報の種類：製造販売承認の取得に関する発表
発表元：武田薬品工業株式会社
対象：葉酸受容体α陽性のプラチナ製剤抵抗性の再発卵巣がん患者
製品名：エラヒア点滴静注100mg（一般名：ミルベツキシマブソラブタンシン（遺伝子組換え））
根拠試験：海外第3相試験（MIRASOL試験、SORAYA試験）、国内第1/2相試験（TAK-853-1501試験）
承認機関：厚生労働省
留意点：ミルベツキシマブソラブタンシンの日本国外における権利はAbbVie社グループが保有し、武田薬品は日本における独占的ライセンス権を有する

参考文献

武田薬品工業
https://www.takeda.com/jp/newsroom/local-newsreleases/2026/elahere-japan-ovarian-cancer-approval/

京都大学、維持血液透析患者の大動脈弁治療でTAVIとSAVRの院内成績を全国データで比較

jpnmedical — Wed, 16 Sep 2026 13:35:57 +0000

　京都大学大学院医学研究科の今中雄一教授らの研究グループは、維持血液透析を受けている重症大動脈弁狭窄症の患者を対象に、経カテーテル的大動脈弁植え込み術（TAVI）と外科的大動脈弁置換術（SAVR）の院内成績を全国データを用いて比較した。

　2021年2月から2023年3月までにTAVIまたはSAVRを受けた維持血液透析患者1649人を対象に分析した結果、TAVIを受けた患者ではSAVRを受けた患者と比較して院内死亡が少なく、入院期間も短いことが示された。

TAVI群で院内死亡が少なく入院期間も短い結果

　今中教授、森下哲司客員研究員（松波総合病院内科副部長を兼務）、髙田大輔特定講師（研究当時、現：同志社女子大学准教授）、糸島尚特定助教、美馬眞希博士課程学生らの研究グループは、日本全国のDPC（診断群分類）データを用いて、2021年2月から2023年3月までにTAVIまたはSAVRを受けた維持血液透析患者1649人の院内成績を比較した。その結果、維持血液透析を受けている重症大動脈弁狭窄症の患者において、TAVIを受けた患者ではSAVRを受けた患者と比較して、院内死亡が少なく、入院期間も短いことが示された。

透析患者における弁治療選択の位置づけ

　維持血液透析を受けている患者は、大動脈弁置換術後の合併症や死亡のリスクが高いことが知られているが、TAVIとSAVRの治療成績を比較したデータはこれまで限られていた。今回の研究は、こうした情報が乏しい状況の中で、全国規模のDPCデータを用いて両治療法の院内成績を比較した点に位置づけられる。

　研究グループは、今回得られた知見が、維持血液透析を受けている大動脈弁狭窄症の患者一人ひとりに適した治療を検討する上での判断材料になり得るとしている。一方で、本研究は観察研究であり、治療法の選択と院内成績との関係を確定的に結論づけるものではなく、さらなる検証が必要とされている。

事実関係の整理

情報の種類：全国データを用いた観察研究
発表元：京都大学大学院医学研究科
対象：2021年2月～2023年3月にTAVIまたはSAVRを受けた維持血液透析患者1649人
主要指標：院内死亡、入院期間
掲載誌：『Cardiovascular Intervention and Therapeutics』（2026年9月1日掲載）
留意点：観察研究であり、さらなる検証が必要とされる

参考文献

京都大学
https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2026-09-03

京都大学、胃がん・食道がん術後18カ月で約8割が復職と報告、体重減少や経済的困難が就労継続に関連

jpnmedical — Wed, 29 Jul 2026 16:32:13 +0000

　京都大学大学院医学研究科の研究グループは、胃がん・食道がん手術を受けた患者を対象に、術後18カ月までの就労状況を前向きに追跡した多施設共同研究の結果を報告した。

　対象となった158人のうち124人（78.5％）が術後18カ月時点で実際に働いており、復職までの期間や、就労継続に関連する要因についても分析結果が示された。

術後18カ月時点で約8割が就労、復職までの期間には差

　京都大学外科関連施設で実施された前向き多施設共同研究では、胃がんまたは食道がんの手術を受けた患者158人を対象に、術後の就労状況が18カ月にわたって追跡された。その結果、124人（78.5％）が術後18カ月時点で実際に働いていたことが確認された。

　手術後に初めて仕事へ復帰するまでの期間については、胃がん患者と食道がん患者との間で差がみられた。復職までの期間の中央値は、胃がん患者で30日、食道がん患者で70日であり、食道がん患者の方が復職までに長い期間を要する傾向が示された。

　また、年齢、がんの進行度、仕事内容、雇用形態に加えて、術後6カ月時点での食欲低下、経済的困難、手術前と比べた10％以上の体重減少が、術後18カ月時点で実際に働いていないこととの関連要因として挙げられた。

診療の場で不足していた復職に関する具体的な情報

　胃がんや食道がんの手術を受けた患者やその家族にとって、いつから、どのように仕事へ戻れるのかは大きな関心事とされている。一方で、診療の場において病状や仕事内容、術後の症状や栄養状態を踏まえた具体的な情報が十分に伝えられているとは言えない状況があったとされる。

　今回の研究は、こうした状況を踏まえ、実際の復職の時期や、その後継続して働けているかどうかを、患者の背景や術後の症状とあわせて前向きに把握することを目的として行われた。研究グループは、京都大学大学院医学研究科消化管外科学の久森重夫講師（研究当時）、後藤健太郎同博士課程学生、上野剛平同医員（研究当時）、岡村亮輔同助教、小濵和貴同教授らで構成された。

　本研究成果は2026年7月26日、国際誌『Annals of Gastroenterological Surgery』にオンライン掲載された。研究グループは、病状や仕事内容、術後の症状や栄養状態を踏まえた患者との対話や支援が、治療後に働き続けるための一助になることを期待していると述べている。

事実関係の整理

情報の種類：前向き多施設共同観察研究
公表元：京都大学大学院医学研究科
対象：京都大学外科関連施設で胃がん・食道がん手術を受けた患者158人
主要指標：術後18カ月時点の就労割合（124人、78.5％）、初回復職までの期間中央値（胃がん30日、食道がん70日）、非就労との関連要因（年齢、病期、仕事内容、雇用形態、術後6カ月時点の食欲低下・経済的困難・10％以上の体重減少）
留意点：関連要因は観察研究に基づくものであり、因果関係を示すものではない

参考文献

京都大学大学院医学研究科
https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2026-07-28-1

日本感染症学会が麻しん増加への注意喚起を発表──感染力・合併症・予防接種の考え方を整理

jpnmedical — Tue, 21 Jul 2026 07:35:21 +0000

　日本感染症学会は、麻しん（はしか）の患者数が世界的にも国内でも増加傾向にあるとして、感染力や症状の経過、重篤な合併症、ワクチンによる予防に関する情報を公表した。

　麻しんは基本再生産数が12〜18とされる感染力の強いウイルス感染症であり、肺炎や脳炎などの合併症を伴う場合があることから、同学会はワクチン接種歴の確認を呼びかけている。

感染力の強さと重篤化リスクを整理

　日本感染症学会の公表内容によると、麻しんウイルス（Measles virus）による感染症は、免疫を持たない人が感染者と密接に接触した場合、家庭内などの環境で約90％が感染すると米国疾病予防管理センター（CDC）の資料に基づいて説明されている。感染経路は飛沫感染・接触感染に加え、空気感染（飛沫核感染）も生じるとされ、換気の悪い室内では感染者が退出した後もウイルスが漂う可能性があるとしている。

　症状の経過については、発熱や咳、結膜炎から始まり、その後に高熱と発疹の拡大が生じ、回復期を経て解熱に至る一連の流れが示されている。感染後は既存の免疫記憶細胞が一時的に損なわれる「免疫健忘」と呼ばれる現象が生じ、回復後も数週間から数カ月にわたって他の感染症にかかりやすい状態が続くことがあるとされる。また、過去にワクチン接種歴がある場合などに典型的でない経過をたどる「修飾麻疹」の報告が増加している点にも言及されている。

　合併症としては、肺炎、約1000人に1人の割合で発症するとされる脳炎、後年に発症し得るSSPE、中耳炎、角膜炎などが挙げられており、先進国においても1000〜2000人に1人程度の割合で死亡例が報告されているとしている。診断にはPCR検査やIgM抗体検査、ペア血清によるIgG抗体価の測定が用いられ、麻しんは感染症法上の五類感染症（全数把握対象）に位置づけられているため、診断した医師には保健所への届出義務があるとされる。治療は対症療法が中心であり、特効となる抗ウイルス薬は存在しないと説明されている。

ワクチン接種率と世代差という位置づけ

　日本ではMRワクチン（麻しん・風しん混合ワクチン）の定期接種が2回制度として運用されており、1歳になった時点での1回目接種と、就学前1年間における2回目接種が案内されている。学会の資料では、集団としての流行を防ぐには接種率を95％以上に維持することが必要とされ、国立健康危機管理研究機構（JIHS）が公表する定期接種第1期の接種率推移を踏まえて、地域によって接種率に差がある点が示されている。

　また、日本国内では定期接種制度が過去に複数回見直されてきた経緯があり、生まれた年代によって接種機会や接種回数が異なることが、世代ごとの感染リスクの違いにつながっているとされる。接種歴が不明な成人については、抗体検査による免疫確認や、必要に応じた追加接種が選択肢として挙げられている。妊娠を予定している場合は妊娠前の2回接種完了、海外渡航を予定している場合は渡航前の接種歴確認が推奨されるなど、対象者の状況に応じた対応が示されている。

事実関係の整理

情報の種類：学会による公衆衛生上の注意喚起
公表元：日本感染症学会
対象：一般市民および医療機関受診者
主要指標：基本再生産数12〜18、家庭内二次発症率約90％（CDC資料に基づく）、MRワクチンの予防効果1回接種約93〜95％・2回接種97〜99％
留意点：接種歴・感染歴の確認や検査結果の解釈については、個別の状況に応じてかかりつけ医への相談が推奨されている

参考文献

日本感染症学会「麻しん（はしか）が世界・国内で増加しています」
https://www.kansensho.or.jp/jaid_measles_warning/jaid_measles_warning-2.html

藤田医科大学がHFpEFの突然死機序を解明──心停止型が過半数、予測因子を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:30:58 +0000

　藤田医科大学ばんたね病院循環器内科の祖父江嘉洋准教授らの研究グループは、心不全患者2331例の前向きデータをもとに、左室駆出率が保たれた心不全「HFpEF（Heart Failure with Preserved Ejection Fraction）」における突然死の発症機序と危険因子を解析した。

　その結果、HFpEFで生じる突然死の半数以上が、致死性心室不整脈ではなく心停止（asystole）を伴う形で発症していることが示された。あわせて、NYHA心機能分類クラスIIIとQTc延長（≧480ms）が、HFpEFにおける突然死の独立した予測因子として抽出されたという。

HFpEF患者の突然死、半数以上が心停止型と判明

　藤田医科大学病院に入院した心不全患者2331例を対象に、退院後25カ月（中央値）の予後を追跡した前向き研究が行われた。左室駆出率に基づきHFrEF（左室駆出率が低下した心不全）、HFmrEF（左室駆出率が軽度低下した心不全）、HFpEFの3群に分類し、突然死の発生状況を救急搬送時の心電図や植込み型除細動器（ICD）の作動記録、家族からの情報などを総合して判定した。

　解析の結果、HFpEFにおける突然死の発生率は5.9％と他の心不全群より低い一方、突然死が生じた場合にはその半数以上が心室頻拍・心室細動ではなく心停止（asystole）を伴う形で発症していたことが示された。これはHFrEFやHFmrEFで見られる死亡プロファイルとは異なるものであったという。多変量解析では、NYHA心機能分類クラスIIIと、心電図上のQTc延長（≧480ms）が、HFpEFにおける突然死の独立した予測因子として抽出された。

心不全表現型別の突然死研究における位置づけ

　心不全は主要な死亡原因の一つであり、心臓突然死はその中でも重要な臨床アウトカムとされてきた。従来の心臓突然死研究は、左室駆出率が低下したHFrEFを中心に進められており、致死性心室不整脈の関与や、ICDによる予防効果についての知見が積み重ねられてきた。一方、近年患者数が増加しているHFpEFは、高齢や高血圧、肥満、糖尿病といった背景疾患を伴う複雑な病態でありながら、心臓突然死の実態については十分に解明されていない領域であったとされる。

　心臓突然死には、心室頻拍・心室細動による致死性不整脈のほか、徐脈性の心停止（asystole）や原因不明の突然死など複数の機序が想定される。QTc延長や性別、心房細動、腎機能などがリスク因子として指摘されてきた一方、機序別に突然死を分類したうえで前向きに検討した大規模研究は限られていたという。今回の研究は、非突然死を競合リスクとして扱う統計手法（cumulative incidence function、Cause-specific Cox解析、Fine–Grayモデル）を用いて表現型別の死亡機序を比較したものであり、HFpEFに特有の突然死リスクを整理する試みとして位置づけられる。

事実関係の整理

情報の種類：臨床研究（前向きコホート研究）
発表元：藤田医科大学ばんたね病院循環器内科（祖父江嘉洋准教授ら）
対象：心不全患者2331例（HFrEF／HFmrEF／HFpEFの3群に分類）
主要指標：突然死発生率、心停止（asystole）の割合、NYHAクラス、QTc延長（≧480ms）
掲載誌：『Scientific Reports』（Nature Portfolio、2025年10月23日号、オンライン版2025年9月26日公開）
留意点：観察研究であり、示された関連は因果関係を直接示すものではない

参考文献

藤田医科大学
https://www.fujita-hu.ac.jp/news/vsfo8q000000q7r2.html

藤田医科大学がパーキンソン病患者の体重減少研究を発表──体脂肪減少と代謝シフトを整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:30:05 +0000

　藤田医科大学の研究グループは、パーキンソン病患者にみられる体重減少の背景にあるエネルギー代謝の特徴を明らかにしたと発表した。

　体組成データと血液中の代謝物解析を組み合わせた結果、筋肉量は保たれる一方で体脂肪量が選択的に減少していること、また糖代謝から脂質・アミノ酸代謝への代償的なシフトが生じていることが示されたという。

体脂肪の選択的減少とエネルギー代謝シフトを確認

　藤田医科大学病院に通院するパーキンソン病患者91例と健常対照者47例を対象に、生体電気インピーダンス法による体組成測定と、質量分析による血中代謝物解析を行った研究である。体組成の解析では、パーキンソン病患者は体重およびBMIが健常者に比べて低下していたが、筋肉量は健常者と同程度に保たれており、体脂肪量のみが選択的に減少していることが確認された。

　血中代謝物の解析では、解糖系・クエン酸回路（TCAサイクル）・脂質代謝・アミノ酸代謝に関わる計17種類の物質を測定した。パーキンソン病患者では糖代謝の低下を反映する乳酸および乳酸/ピルビン酸比の低下、TCAサイクルの低下を反映するコハク酸の低下がみられた一方、ケトン体（アセト酢酸、3-ヒドロキシ酪酸）やアミノ酸代謝に関連する物質の上昇が認められた。研究グループは、糖を利用したエネルギー産生が十分に働かない状況で、脂質やアミノ酸を代替エネルギー源として利用する代償的なエネルギーシフトが生じている可能性を示したと説明している。さらに、BMIが低い患者ほどケトン体の増加が顕著であり、体重減少が進むほど糖から脂質へのエネルギー利用シフトが強まる傾向が確認されたとしている。

パーキンソン病の体重減少とエネルギー代謝の位置づけ

　パーキンソン病では体重減少が高頻度にみられることが知られており、これまでの研究ではミトコンドリア機能の低下や糖代謝の異常が報告されてきた。しかし、こうした代謝異常が体重減少とどのように関連するのかについては十分に解明されていなかったという背景がある。

　今回の研究は、体組成の変化と血中代謝物の変化を同一の患者集団で包括的に解析することで、体重減少の背景にあるエネルギー代謝の特徴を明らかにすることを目的としたものである。研究グループは、糖代謝の低下と脂質・アミノ酸代謝の亢進が同時に生じる特徴的な代謝異常の存在を示したとしており、今後は血液だけでなく脳における代謝変化の検証や、エネルギー代謝に着目した食事療法・治療戦略の検討につながる可能性があるとしている。

事実関係の整理

情報の種類：臨床研究（体組成および血中代謝物の解析）
公表元：藤田医科大学（水谷泰彰准教授、東篤宏助教［現・神戸大学］、渡辺宏久教授ほかの研究グループ）
対象：パーキンソン病患者91例、健常対照者47例（藤田医科大学病院通院者）
主要指標：体組成（BMI、体脂肪量、筋肉量）、血中代謝物17種類（乳酸、乳酸/ピルビン酸比、コハク酸、ケトン体など）
掲載誌：Journal of Neurology, Neurosurgery & Psychiatry（オンライン版、2025年11月30日公開）
留意点：観察研究であり、代謝変化と体重減少の因果関係を示すものではない

参考文献

藤田医科大学「パーキンソン病における体重減少の謎を解明：体脂肪の減少と、エネルギー代謝のシフトが関与」
https://www.fujita-hu.ac.jp/news/vsfo8q000000rf55.html

東北大学が慢性膵炎患者の膵がんリスク上昇を報告──定期検査による生存率向上の可能性を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:29:55 +0000

　東北大学は2025年11月25日、慢性膵炎患者を対象とした全国28施設共同の追跡調査により、患者では一般集団に比べてがん全体の発生率が約1.6倍、膵がんの発生率は約6.4倍高いことを明らかにしたと発表した。

　あわせて、膵がんが慢性膵炎患者における死亡の最大の要因である一方、定期的に検査を受けていた患者では膵がん診断後の生存率が有意に高いことも示されたとしている。

慢性膵炎患者のがんリスクと生存率に関する全国調査結果

　東北大学大学院医学系研究科消化器病態学分野の松本諒太郎非常勤講師、菊田和宏非常勤講師、正宗淳教授らは、全国28施設が参加する多機関共同研究「Japan Pancreatitis Study Group for Chronic Pancreatitis」を通じて、2011年に治療を受けた慢性膵炎患者1110例を対象に長期予後を解析した。その結果、慢性膵炎患者では一般集団に比べてがん全体の発生率が約1.6倍、膵がんに限ると約6.4倍高いことが示されたと発表している。

　また、慢性膵炎の原因の内訳を踏まえた分析では、長期の多量飲酒によって生じるアルコール関連慢性膵炎では一般集団に比べて死亡率の上昇がみられた一方、アルコールが関与しない例では死亡率の上昇はみられなかったとしている。膵がんは慢性膵炎患者における死亡の最大の要因とされる一方、膵がん診断前に3カ月に1回以上の頻度で定期検査を受けていた患者では、それより検査頻度が少なかった患者に比べて、診断後の全生存率が有意に高かったことも報告されている。

慢性膵炎診療をめぐる背景と位置づけ

　慢性膵炎は膵臓に長期間炎症が持続し、膵臓の機能が徐々に低下していく疾患であり、難治性の上腹部痛や背部痛を伴うことが多いとされる。病状が進行すると膵臓の機能は元に戻らず、食べ物の消化・吸収に関わる膵外分泌機能の低下や、糖尿病発症につながる膵内分泌機能の低下が生じるとされている。日本では慢性膵炎の原因の約7割をアルコール関連例が占めており、飲酒量が多いほど発症リスクが高まることが知られているという。

　慢性膵炎の診療は近年変化してきたとされるが、死亡率やがんリスクに関する全国的な最新データはこれまで報告されていなかった。今回の研究は、こうした状況を踏まえ、2011年時点で治療を受けていた患者を追跡することで、慢性膵炎患者における長期的ながんリスクと死亡率の実態を全国規模で示したものと位置づけられる。研究成果は2025年11月18日に『Journal of Gastroenterology』誌に掲載された。

事実関係の整理

情報の種類：多機関共同の臨床研究（全国28施設）
公表元：東北大学大学院医学系研究科消化器病態学分野
対象：2011年に治療を受けた慢性膵炎患者1110例
主要指標：がん全体の発生率（一般集団比約1.6倍）、膵がんの発生率（同約6.4倍）、アルコール関連例と非関連例の死亡率の差、定期検査頻度と膵がん診断後の生存率
掲載誌：『Journal of Gastroenterology』（2025年11月18日掲載、DOI：10.1007/s00535-025-02321-0）

参考文献

東北大学プレスリリース「慢性膵炎で膵がんリスク6倍に－定期的な検査により生存率向上の可能性－」
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2025/11/press20251125-01-Pancreas.html

東北大学がてんかん外科手術後の心因性非てんかん発作を発表──発症率と関連要因を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:29:46 +0000

　東北大学病院脳神経外科の大沢伸一郎講師らの研究グループは、てんかん外科手術で発作が消失した患者の一部に、手術後新たに心因性非てんかん発作（PNES）が出現する事例があることを報告した。

　手術後にPNESが出現した患者は全体の約20％に上り、従来報告されてきた発症率より高い水準であることが示された。研究グループは、術前の発作予期不安や結婚状態（既婚）といった要因が発症と関連していることも明らかにし、手術後の生活変化に伴う心理的負荷との関連を整理した。

術後患者の約20％にPNESが出現

　東北大学病院脳神経外科の大沢伸一郎講師らの研究グループは、てんかん外科手術によって発作が消失した患者の中に、手術後新たに心因性非てんかん発作（PNES）が出現する事例が確認されたと発表した。PNESは、てんかん発作に似た症状を示すものの、てんかんそのものが原因ではなく、心理的・精神的要因によって生じる発作を指す。今回の報告では、手術後にPNESが出現した患者の割合は約20％であり、従来報告されてきた発症率（3〜4％程度）を上回る水準であることが示された。研究グループは、術前に発作への予期不安が強かった患者や、既婚である患者において発症との関連が認められたとしている。また、PNESの出現により、予定外の受診や検査など、想定されていなかった医療資源の利用が増加していたことも報告された。研究成果は2025年10月5日、『Journal of Neurology, Neurosurgery & Psychiatry』に掲載された。

発作消失後に生じる社会的負荷との関連

　てんかん外科手術を受けた患者は、手術によって発作が消失すると生活の質の向上が見込まれる一方で、就労や対人関係など、これまで発作によって制限されていた社会的活動への復帰を急に求められる場合がある。研究グループは、こうした環境変化に伴う心理的負荷の増加を、発作消失そのものが新たな誘因となる状況として位置づけている。

　この状況は「Burden of Normality（正常の負荷）」と呼ばれる心理学的概念で説明されるとしている。従来、PNESの心理的誘因は発作や治療に伴う負荷の持続に起因すると考えられてきたが、今回報告された術後PNESでは、発作の消失自体が誘因として作用している点が、これまでの理解と異なる位置づけとして示された。研究グループは、この病態が画像診断では確認できないことから、診断に至っていない患者が他にも存在する可能性があるとしている。

事実関係の整理

情報の種類：臨床研究（論文）
公表元：東北大学病院脳神経外科
対象：てんかん外科手術を受け発作が消失した患者
主要指標：術後PNES発症率（約20％）、発症関連要因（発作予期不安、既婚）
掲載誌：Journal of Neurology, Neurosurgery & Psychiatry（2025年10月5日掲載）
留意点：PNESは画像診断で確認できず、未診断例が存在する可能性がある

参考文献

東北大学「てんかん患者の悩みは発作だけじゃない ―手術でてんかん発作が消えても、別の発作が起こる？―」
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2025/10/press20251016-02-PNES.html

神戸大学がICG蛍光ガーゼ「トロックスICG」を産学連携で発売──鏡視下手術のガーゼ遺残対策を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:29:43 +0000

　国立大学法人神戸大学大学院医学研究科外科学講座肝胆膵外科学分野は、株式会社ヴィータおよびオオサキメディカル株式会社と共同で、鏡視下手術用の「ICG蛍光ガーゼ」（製品名：トロックスICG）を開発し、発売および臨床使用を開始したと発表した。

　インドシアニングリーン（ICG）による蛍光を利用してガーゼの視認性を高める製品で、腹腔鏡手術やロボット支援下手術における体内でのガーゼ紛失・遺残リスクの低減を目指すものとして説明されている。

産学連携による鏡視下手術用ICG蛍光ガーゼの発売

　神戸大学肝胆膵外科（教授：福本巧）は、ヴィータ（代表取締役：土田忍）およびオオサキメディカル（代表取締役社長：大崎将男）と共同で、鏡視下手術における体内へのガーゼ紛失・遺残リスクの低減を目的とした「ICG蛍光ガーゼ」（製品名：トロックスICG）を開発し、発売したと発表した。神戸大学医学部附属病院をはじめとする医療機関で、症例ごとの適応を検討しながら臨床使用が開始されているとしている。

　トロックスICGは、近赤外線領域で蛍光を発するICGと、既に医療現場で使用されているICG蛍光観察対応の近赤外光イメージング搭載内視鏡システムを組み合わせ、術野でガーゼの位置を蛍光により確認できるようにした製品であると説明されている。製品ラインナップは、3センチメートル×15センチメートルの4プライ規格と、5センチメートル×7センチメートルの8プライ規格の2種類で、いずれもX線不透過マーカーが付いているとしている。

鏡視下手術の普及とガーゼ遺残への対応という背景

　腹腔鏡手術やロボット支援下手術に代表される鏡視下手術は、患者への侵襲が小さいことから普及が進んでいるとされる。一方で、限られた視野での操作により、ガーゼが周囲の臓器や組織の背面に隠れたり、出血を吸収して周辺の血液や凝血塊と区別がつきにくくなったりすることで紛失しやすいことが課題として挙げられている。ガーゼの位置確認や探索にはレントゲン撮影など放射線被ばくを伴う確認作業を要する場合もあり、患者および医療スタッフの負担につながるとされている。

　神戸大学肝胆膵外科とヴィータは、こうした課題への対応として、蛍光によりガーゼの位置を可視化する取り組みを進めてきたと説明している。2025年3月には、医療用蛍光造影剤であるICGを用いて近赤外光下で蛍光を発するガーゼを作製し、その視認性や有用性を評価した基礎研究の成果を国際学術誌『Scientific Reports』に報告している。同研究では、大動物の腸間膜を数枚程度透過して蛍光を確認できることが示され、腹腔内でのガーゼ紛失・遺残の防止に寄与しうる可能性が示されたとしている。今回の製品化は、この知見を医療用ガーゼメーカーであるオオサキメディカルとの共同開発により実際の製品へと発展させたものと位置づけられている。なお、神戸大学大学院医学研究科医療創成工学専攻および医療機器社会実装支援ユニットが、開発および産学連携に関する伴走支援を行ったとしている。

事実関係の整理

情報の種類：産学連携による医療機器製品の開発・発売発表
公表元：神戸大学（肝胆膵外科学分野）、株式会社ヴィータ、オオサキメディカル株式会社
製品名：トロックスICG（鏡視下手術用ICG蛍光ガーゼ）
製品規格：ⅡーAタイプ（3㎝×15㎝、4ply、5枚入×20袋）、ⅡーBタイプ（5㎝×7㎝、8ply、2枚入×20袋）
関連基礎研究：『Scientific Reports』2025年3月25日掲載（15巻1号、10189）
今後の予定：臨床データの蓄積による有用性検証、開腹手術や消化器外科以外の分野への展開の検討

参考文献

神戸大学ニュースサイト「鏡視下手術用「ICG蛍光ガーゼ」を産学連携で共同開発・製品化」
https://www.kobe-u.ac.jp/ja/news/article/20251208-67359/

国立成育医療研究センターなど5機関が小児がんゲノム検査の有用性を確認──JCCG-TOP2の結果を整理

jpnmedical — Fri, 17 Jul 2026 04:29:33 +0000

　国立成育医療研究センターや国立がん研究センターなどの研究グループは、小児がん患者204人を対象にゲノムプロファイリング検査の有用性を検討した多施設共同臨床研究「JCCG-TOP2」の結果を公表した。

　これまで成人がんを主な対象として設計されてきたゲノム検査が、小児がんの診断補助や予後予測、薬剤選択にも幅広く役立つことが確認されたとし、日本小児がん研究グループ（JCCG）の協力のもと全国的な連携体制を確立したと発表している。

小児がん204人を対象にゲノム検査の有用性を確認

　国立研究開発法人国立成育医療研究センター小児がんセンターの加藤元博（東京大学医学部附属病院小児科と兼任）・松本公一、国立研究開発法人国立がん研究センターの田尾佳代子・市川仁・鈴木達也らの研究グループは、日本小児がん研究グループ（JCCG）との共同研究として、小児がんに対するゲノムプロファイリング検査の有用性を評価する全国規模の多施設共同臨床研究「JCCG-TOP2」を実施したと発表した。

　研究では204人の小児がん患者を対象にゲノムプロファイリング検査を行い、診断補助や予後予測、薬剤選択といった精密な治療選択に幅広く役立つことが明らかになったと報告している。あわせて、JCCGの協力を得て、小児がんへのゲノム医療を全国で進めるための連携体制を確立したとしている。

成人がん向け検査を小児に応用する上での課題

　ゲノムプロファイリング検査は、これまで主に成人のがんを対象として設計されてきた経緯があり、小児がんに特徴的な遺伝子の変化を十分に捉えられないことが課題として指摘されてきたと説明されている。今回の研究は、この課題を踏まえ、小児がんという領域に対して検査の有用性を確認するとともに、実際の診療に組み込むために必要な連携体制や人材育成の在り方を検討したものと位置づけられる。

　研究グループには、国立成育医療研究センターや国立がん研究センターに加え、国立大学法人東京大学医学部附属病院、国立健康危機管理研究機構（Japan Institute for Health Security：JIHS）国立国際医療センター、オールジャパンの小児がん研究団体である日本小児がん研究グループ（JCCG）が関わっており、複数の医療研究機関が連携する形で全国的な枠組みを構築した点が、本研究の位置づけとして示されている。

事実関係の整理

情報の種類：多施設共同臨床研究の結果発表
公表元：国立成育医療研究センター、国立がん研究センター、東京大学医学部附属病院、国立健康危機管理研究機構（JIHS）国立国際医療センター、日本小児がん研究グループ（JCCG）
試験名：JCCG-TOP2
対象：小児がん患者204人
主要な確認事項：ゲノムプロファイリング検査による診断補助・予後予測・薬剤選択への活用、全国的な連携体制の確立
掲載誌：『Cancer Science』
発表日：2025年12月16日

参考文献

国立健康危機管理研究機構「小児がんに対するゲノムプロファイリング検査の有用性を確認オールジャパンの連携体制を確立し全国の小児がん患者さんに精密医療の提供へ」
https://www.jihs.go.jp/content4/pressrelease/2025/20251215090023.html