研究

神戸大学など、地域の困窮度と脳卒中死亡率の関連を2015~2022年の全国データで検討

グローバル医療と社会の関係をテーマに、タブレット端末を操作する医療従事者のイメージ

 神戸大学などの研究チームが、全国1884市区町村のデータを用いて、地域の社会経済的な困窮度と脳卒中による死亡率との関連を2015~2022年について分析した。

 男性では地域の困窮度が高い地域ほど脳卒中死亡率が高く、特に75歳未満の年齢層で関連が強く示された。研究成果は2026年9月19日に学術誌『Scientific Reports』(Nature Portfolio)にオンライン掲載された。

全国データで地域の困窮度と脳卒中死亡率の関連を確認

 神戸大学大学院医学系研究科の伊藤ハルト教授、西尾麻由美研究員、片岡梓特任助教、大阪医科薬科大学の前嶋優牧大学院生、太田侑弥非常勤講師、関西医科大学の小村栞奈助教、国立がん研究センターの平林公平研究員、京都国際大学の井上公美栄養科学科長・教授、東北大学の中谷友樹教授からなる共同研究チームは、地域の社会経済的な困窮度と2015~2022年の脳卒中死亡率との関連を検討した。分析には、日本全国の1884市区町村を対象に、人口動態統計や国勢調査などの公的データが用いられた。

 地域の困窮度は、国勢調査から求められる地域の社会経済状況を表す地理的健康剥奪指標(Area Deprivation Index:ADI)を用いて評価された。解析では、市区町村ごとの違いに加え、同じ二次医療圏に含まれる市区町村に共通する地域の特性が考慮された。その結果、男性では地域の困窮度が高い地域ほど脳卒中死亡率が高く、特に75歳未満の年齢層で関連が強く示された。

 地域の高齢化率やへき地度(Rurality Index for Japan:RIJ)、へき地診療連携拠点病院の有無といった、地域の高齢化状況や医療アクセスに関連する要因を考慮しても、男性における困窮度との関連の大きさはほとんど変わらなかったという。一方、75歳未満の女性では、地域の困窮度が高いほど脳卒中死亡率が高いという関連がみられたものの、この関連は男性より弱いものだったとしている。

脳卒中対策と地域格差をめぐる研究の位置づけ

 脳卒中は予後が悪い疾患の一つであり、日本では脳卒中による死亡数が増加しているとされる。脳卒中の発症や死亡には、喫煙、肥満、長期にわたる高血圧、糖尿病、過度な飲酒などの個人レベルの要因に加え、個人が暮らす地域の社会経済的な環境が関連する可能性があるとされてきた。

 日本では、1995~2014年のデータを用いた以前の研究で、地域の困窮度が高いほど脳卒中死亡率が高いことが示されていた。しかし、この関連がその後の2015~2022年にも認められるかどうかや、市区町村が含まれる二次医療圏や地域の高齢化状況、医療アクセスに関連する要因を考慮した場合に、関連がみられたものにどの程度影響するかについては、十分に検討されていなかったという。今回の研究は、こうした背景を踏まえ、より新しい期間のデータを用いて改めて検討したものと位置づけられる。

事実関係の整理

  • 情報の種類:学術研究(観察研究)
  • 発表主体:神戸大学大学院医学系研究科などによる共同研究チーム
  • 対象:日本全国の1884市区町村、2015~2022年の脳卒中死亡データ
  • 主要指標:地理的健康剥奪指標(ADI)、へき地度(RIJ)、へき地診療連携拠点病院の有無
  • 主な結果:男性、特に75歳未満で地域の困窮度と脳卒中死亡率との関連が強く示された
  • 掲載誌:『Scientific Reports』(Nature Portfolio)、2026年9月19日オンライン掲載
  • 留意点:観察研究であり、示された関連は因果関係を意味しない

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