九州大学、吃音の児童生徒が学校に求める合理的配慮が学齢で変化すると解明
吃音のある児童生徒が学校生活で必要とする合理的配慮の内容は、成長や進学の段階に応じて変化することが明らかになった。
九州大学病院耳鼻咽喉・頭頸部外科の研究グループは、小中高生116名分の意見書・診断書を分析し、小学校では保護的な支援が中心となる一方、中学・高校では自立や社会参加を支える支援へとニーズが移行する実態を示した。
学齢に応じて変化する配慮ニーズの内容
九州大学病院耳鼻咽喉・頭頸部外科の菊池良和助教、山口優実博士、佐藤あおい言語聴覚士、中川尚志教授、福岡教育大学の見上昌睦教授、長崎県立大学の吉田恵理子准教授による研究グループは、九州大学病院を受診した吃音のある小中高生116名分の意見書・診断書を対象に内容分析を行った。
分析の結果、小学校段階では「吃音のある児童生徒がからかいやいじめを教師に報告する」「教師がほかの児童生徒に吃音について説明する」といった、学級担任制を前提とした保護的な配慮に関する記述が多く見られた。一方、中学・高校段階では「担任以外の教師との情報共有」「在籍校外での面接への配慮」など、教科担任制への移行や社会的自立を見据えた支援へとニーズの内容が変化していることが確認された。
これに対し、音読や発表の場面における配慮ニーズについては、小学校から高校まで学齢を問わず共通して高い水準で求められていることも併せて示された。
合理的配慮の法的義務化と残されていた課題
2016年に施行された障害者差別解消法により、公立学校における合理的配慮の提供は法的な義務となった。吃音は同法における配慮の対象となり得る状態の一つとされてきたが、実際に児童生徒が学校生活のどの場面でどのような配慮を必要としているか、また発達段階や学校システムの移行に伴ってそのニーズがどう変化するかについては、十分な実態解明が進んでいなかった。
小学校では学級担任制が中心となる一方、中学・高校では教科担任制へと学校の構造自体が変化する。研究グループは、こうした学校システムの違いが、吃音のある児童生徒に必要とされる配慮の内容にも反映されるのではないかという観点から、医療機関で作成された意見書・診断書という一次資料に基づく検証を行った。
事実関係の整理
- 情報の種類:学術研究(内容分析研究)
- 発表元:九州大学病院耳鼻咽喉・頭頸部外科(九州大学、福岡教育大学、長崎県立大学との共同研究)
- 対象:九州大学病院を受診した吃音のある小中高生116名の意見書・診断書
- 主要知見:小学校は保護的支援、中高は自立・社会参加支援へニーズが移行。音読・発表への配慮は全学齢で共通して必要
- 掲載誌・DOI:Pediatrics International、DOI:10.1111/ped.70566(2026年10月30日掲載)
参考文献